リップルが上がる理由とは？2019年リップルの動向について徹底解説

リップルはいつになったら上がるの？

リップルは期待されているのに上がらないのはなぜ？

価格低迷が続くリップルですが、2019年は価格上昇への期待が高まっています。

2018年は仮想通貨の全体的な相場下落もあり、リップルも下落を強いられました。

しかし、2018年にリップル初の商用化が決定し、2019年は注目されるナスダックが新設する取引所や米大手取引所Coinbaseでの新規上場も控えます。

そんな中、チャートではまもなく方向感が出る兆しが出ており、2019年のリップルは動き出すでしょう。

この記事を読めば、リップルの仕組みから上昇要因と下落要因、著名人のリップルへの高い評価、リップル動意を示唆する最新チャート状況のすべてがわかります。

ざっくり言うと...

リップルとは、送金に特化した仮想通貨の一種類のこと。
リップルは企業との連携が増えたり、実際にお店で使われるようになると、リップルの価格が上がることが予想される
また、2019年はリップル価格は上がると予想する著名人や有識者が多く存在する。
今後の価格上昇に備えて、リップルの購入を考えている人は、今から仮想通貨取引所の口座開設手続きをしておくことがおすすめ。
仮想通貨取引所には、さまざまな取引所があるが、CoinCheck（コインチェック）やGMOコイン、DMM Bitcoinなどの金融庁に認可された仮想通貨取引所で取引することがおすすめ。
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リップル(XRP)とは
リップルの仕組みと上がる理由
リップルが上がる理由：内的要素
リップルが上がる理由：外的要素
リップルが上がる理由：評価や評判
リップル価格が上がらない理由
リップルが上がる時期はいつ？
リップルが買える取引所おすすめランキング
リップルの商用化が進めば価格はついてくる

リップル(XRP)とは

Ripple coin (XRP) Cryptocurrency. Ripple is a blockchain technology that acts as both a crypto currency and a digital payment network for

はじめに、リップルの概要とリップルが目指す未来像について説明します。

リップルとは？

リップルは、ローコストでスピーディーな送金を可能にする国際送金システムのプラットフォームです。

リップルの将来性は高く評価されており、グーグルなど世界的な大企業から出資を受けています。

世界各国の中央銀行(日本で言う日本銀行)やアメックスなどの大企業が実証実験を進めており、実用化も近いと期待されています。

2018年には始めてリップルの商用化が決定し、2019年に入りさらに商用化を決定した企業は増加しています。

リップルが思い描く未来とは？

リップルが目指す姿は「価値のインターネット」の実現です。

インターネット上で情報やデータがやり取りされるように、あらゆる資産を瞬時に送金できる世界の実現を目指しています。

「あらゆる資産」とは、お金だけではありません。

投票、マイレージ、証券(株式、債券、コモディティ)、知的財産、音楽、科学的な発明など、価値を持つあらゆるものをオンラインで自由に共有できるようにすることです。

「価値のインターネット」によってどう変わる？

「価値のインターネット」により、あらゆる資産を中間業者の介在なしに瞬時に交換できるようになります。

従来の仕組みでは、資産を購入したり送金する際、銀行やクレジットカード会社などの第3者が介在します。

音楽を購入する際も、AppleやGoogleなどのプラットフォームやレコード会社が介在し、手数料を支払わなければなりません。

「価値のインターネット」では、中間業者を介さず、手数料を支払う必要のない、あらゆる資産の直接移転を目指しています。

リップルの仕組みと上がる理由

リップルで使われる独自の技術が、スピーディーな国際送金を可能にします。

特に送金スピードの速さは仮想通貨でも最速クラスで、国際送金システムとして期待される理由です。

低コストでスピーディーな国際送金システム

リップルは、低コストでスピーディー、安定した送金を可能にする国際送金システムです。

SWIFTなどの従来の送金システムでは、送金に３日～5日かかり、送金コストは平均42ドルかかるうえ、送金に失敗する確率は5%です。

これに対してリップルは、送金時間はわずか3秒、送金手数料もわずか0.0004ドルと、従来の送金システムより高い優位性を持ちます。

あらゆる資産をつなぐブリッジ通貨

XRPはブリッジ通貨としての役割を持ち、あらゆる資産をXRPを介して交換出来ます。

仮想通貨同士はもちろん、日本円などの法定通貨、クレジットカード、ポイントなどの異なる仕組みを持つ資産でも瞬時に交換できます。

その根幹にある仕組みが「ILP(インターレジャープロトコル)」と呼ばれる、異なる台帳ネットワークを接続して送金する仕組みです。

Ripple Net

出典：Ripple,Inc社ホームページより

Ripple Netとは、xRapid、xCurrent、xViaの3つのソリューションから構成される送金ネットワークシステムです。

3つのソリューションについて詳しく気になる方は以下をご覧ください。

Ripple Netの詳細

xRapid

出典：Ripple,Inc社Twitterより

xRapidは低コストで流動性を決済業者へ提供します。

従来の送金システムでは、各国の現地通貨に対応するノストロ口座が必要で、事前にノストロ口座へ資金を入金しておく必要があります。

そのため実際に送金されるまでは資金を寝かせることになり、決済業者としては効率的に資金を運用できない課題を抱えていました。

しかし、リップルが両替の役割を果たすため、リップルのシステムを使えばノストロ口座は不要になり、効率的に資金を運用できます。

xCurrent

出典：Ripple,Inc社Twitterより

xCurrentはRippleNetと金融機関を接続して、即時での国際送金を可能とします。

SWIFT(スイフト)など従来の送金システムでは送金に1～3営業日必要ですが、xCurrentとの接続によって即時で送金できるようになります。

xVia

出典：Ripple,Inc社Twitterより

xViaは事業会社や送金業者、金融機関向けの送金インターフェイスです。

ソフトウェアのインストールは不要で、リップルネットに参加していない外部企業でもリップルネットに接続できます。

リップルが上がる理由：内的要素

リップルの経営陣の華々しい経歴からリップル独自の内部事情からも、これだけの上がる要素を見出すことができます。

リップルが上がる内的要素①幹部の経歴

リップルの幹部には、大手企業や大手銀行出身者が多数名を連ねています。

CEO(最高経営責任者)のBrad Gralinghouse(ブラッド・ガーリングハウス)氏は、米大手インターネット接続業者AOLやヤフーで役員を歴任しました。

CTO(最高技術責任者)のDavid Schwartz(デビット・シュワルツ)氏は、国家安全保障局(NASA)向けの暗号化ストレージなどの開発実績を持ち、仮想通貨業界で高く評価される人物です。

他にも幹部クラスにはHSBC(香港上海銀行)、モルガンスタンレー証券、ニューヨーク州金融サービス局などの出身者が多く、開発者としての信頼度の高さにつながっています。

リップルが上がる内的要素②送金スピード

リップルは3秒で送金完了できる、仮想通貨の中でもトップクラスの送金スピードを持つ通貨です。

仮想通貨の中でも比較的送金が早いとされるイーサリアムでも2分かかります。

3秒で送金できるリップルは、仮想通貨の中でも圧倒的な送金スピードで、送金システムの用途として最も適した通貨と言えます。

リップルが上がる内的要素③ロックアップ

ロックアップは、市場に出回るリップルの数量を減らす効果があり、価格にメリットをもたらします。

ロックアップとは、保有者が一定期間売却できないようにする取り決めです。

リップルの発行枚数1,000億XRPと他の通貨と比べて多く、また、Ripple,Incが保有する600億XRPについても市場で売却されて値崩れする不安がありました。

しかし、2017年に550億XRPのロックアップを発表し、その不安を払しょくしました。

2018年以降、毎月1日に10億XRPのロックアップが解除されて売却できるようになりますが、段階的に解除される計画ですので、一度に大量に売却されて値崩れする懸念は解消されました。

リップルが上がる内的要素④商用化の進展

商用化の進展は、リップルの実需拡大と価格上昇につながると期待できます。

2018年10月にリップルで初となるxRapid商用化が発表されましたが、2019年1月には新たに5社が商用化を発表。

その中の1社のEuro Exim Bankが、リップルを商用化する初の銀行であることから話題になりました。

商用化が進めば、日本円やドルなどの法定通貨でリップルが買われるため、価格上昇につながると期待されています。

リップルが上がる理由：外的要素

企業との連携拡大、新たな取引所でのリップル上場などの外部要因でも、リップルが上がるこれだけの理由があります。

リップルが上がる外的要素①企業との連携

リップルは2018年以降、企業との連携を加速しています。

企業との連携によってリップルの需要は拡大し、価格上昇にもつながりやすくなります。

Ripple Net参加企業が200社を突破

2019年1月にRipple Net参加企業が200社を突破しました。

2018年10月に100社を超えたと発表されましたが、その後約3か月という短期間で新たに100社が参加したことになります。

参加企業数の増加ペースが速まっており、リップルがいかに企業や金融機関から注目されているかを証明しています。

アメックスなどで軒並み実証実験が成功

2018年にはアメックスや三菱UFJ銀行、三菱商事で、リップルを使った送金の実証実験に成功したと発表され、注目されました。

このほかにも銀行や決済企業との実証実験に成功していますが、今後さらにに実証実験を開始する企業が増え、成功事例も増えるでしょう。

商用化する企業や金融機関の数が増加すれば、リップルの需要拡大、価格上昇につながります。

特に昨今では各国の中央銀行のリップルネット参加が増え、送金の実証実験も進んでいますが、中央銀行が実用化を発表すれば価格へのインパクトは大きいでしょう。

リップルが上がる外的要素②法整備

リップルのみならず、仮想通貨の普及には法律の整備が欠かせません。

リップルに関する法整備の動きを追いました。

仮想通貨の整備を求めリップルからも参加

2018年9月にアメリカ・ワシントンで、リップルや大手取引所Coinbaseなどの仮想通貨業界から80名が参加して会合が持たれました。

必要以上に法律で縛れば仮想通貨を用いたイノベーション(技術革新)が止まってしまうと危惧され、具体的なガイドラインとなる法整備が重要との共通認識を示しました。

そのなかで、リップルについても重要視されているように、仮想通貨やトークンが有価証券法に触れるかどうかも議論されました。

リップルについては次のポイントが注視されています。

証券ではなく仮想通貨として見なされる可能性

Ripple coin (XRP) Cryptocurrency. Ripple is a blockchain technology that acts as both a crypto currency and a digital payment network for

リップルが、アメリカで「証券」と「仮想通貨」のどちらで見なされるかが焦点となっています。

もし証券とみなされた場合、アメリカでリップルを取り扱うために認可を米証券取引委員会(SEC)から取得する必要が生じます。

認可を受けなければリップルの取り扱いが不可となり、リップルにとってはデメリットです。

2019年1月時点ではまだ結論は出ていませんが、元SECメンバーのMichael Didiuk氏などが「リップルは証券に該当しない」との見方を示しています。

すでにビットコインとイーサリアムは「通貨ではない」と判断されていますが、リップルについても同様の結論が出れば、買い安心感を与えるでしょう。

リップルが上がる外的要素③取引所での新規上場

リップルを扱う取引所は増え続けており、また、リップルを基軸通貨として新たに採用する動きも出ています。

取引所での新規上場

リップルを取り扱う取引所が増加しており、2019年1月14日時点ではリップルの通貨ペアは300以上あります。

引き続きリップルの新規上場が続くと予想され、新規取り扱いが増えればリップルの取引量が拡大し、価格上昇の要因になります。

特に注目されているのが、証券取引所ナスダックが新たに開始する仮想通貨取引所と、アメリカ最大級の取引所Coinbaseでの上場です。

大口資金を運用する機関投資家の資金が入り、価格上昇につながると期待されています。

基軸通貨として採用拡大

バイナンス

2018年12月、マルタに拠点をおく取引所Binanceでリップルを基軸通貨とする通貨ペアの取引が開始されました。

新たに追加された通貨ペアはTRX/XRP、XZC/XRPです。

CEOのCZ氏は、今後もリップルを基軸とした通貨ペアを増やす意向を表しています。

Biture

シンガポールに拠点をおく取引所Bitrueでもリップルを基軸にした通貨ペアを取り扱うと発表しました。

HOT/XRP、NPXS/XRP、DNT/XRP、PRO/XRPの4通貨ペアです。さらに1月下旬からは新たに4通貨ペアの取り扱い開始も発表し、今後もリップル機軸の通貨ペアを増やす予定です。

リップルが基軸通貨として採用されれば、リップル以外の通貨を買う投資家も最初にリップルを買わなければいけませんので、間接的にリップルにもメリットになります。

リップルが上がる外的要素④SBI Ripple Asia

出典：SBIホールディングスホームページより

日本で金融サービスを提供するSBIグループとリップルの知見と技術を融合して、日本とアジアで「価値のインターネット」を実現することを目指して設立されました。

ブロックチェーン技術を活用したフィンテックソリューションの開発と、リップルのソリューションを金融機関へ拡販する役割を持ちます。

内外為替一元化コンソーシアム

リップルを活用して実用化を推進するために設立された機関です。

外国為替に加えて内国為替も一元的に行う決済プラットフォーム「RCクラウド」の開発を目的に設立されました。

「RCクラウド」が実用化されれば、銀行の垣根を越えて決済や送金が効率的に行われると期待されています。

内国為替とは

金融機関が国内の遠隔地で行われる決済を、現金の送金を行わずに決済する方法です。

詳しくはこちらをご覧ください。

RCクラウド

リップルのxCurrentを実装した送金ソリューションで、分散型台帳技術を活用し、外国為替に加えて内国為替も一元的に扱う決済プラットフォームです。

日本発、そして世界初の試みで、2016年に43行(当時)で実証実験が開始され、2017年3月に完了しました。

「RCクラウド」のセキュリティや耐障害性を強化した商用版が「RCクラウド2.0」です。

その「RCクラウド2.0」を使用した新サービスが次に紹介する「Money Tap」です。

Money Tap

出典：「Money Tap」ホームページより

Money Tapは、内外為替一元化コンソーシアムが開発した、スマホ向け送金アプリです。

2018年3月に発表され、住信SBIネット銀行、スルガ銀行、りそな銀行での先行しての商用化が決定しました。

Money Tapは携帯電話番号やQRコードを用いて個人間での送金を安全にリアルタイムで行えるアプリで、従来のような振込手続きの必要はありません。

リップルが上がる外的要素⑤海外の動向

発展途上国であるインドや中東について、リップルでは国際送金の市場規模拡大の余地が高いと期待し、新規開拓に注力しています。

インドと中東の取り組みの状況を見ていきましょう。

インドへの進出

インドへの進出方針を示していたリップルは、インドで市場シェア50%を獲得できる見通しが立ったと発表しました。

リップルで商品部副代表(SVP of Product)を務めるAsheesh Birla氏が発表しました。

人口約14億人を抱えるインド市場もターゲットにしており、調査を続けていました。

インドでは仮想通貨取引が規制されていますが、リップルでは規制が緩和されると見ており、現実となればさらに動きが出てくると期待されます。

中東への進出とドバイオフィス開設

リップルは中東進出にも力を入れており、ドバイにオフィスを開設する計画を発表しています。

リップルでは中東は急成長市場と見ており、特に注力している地域の一つです。

例えば、最近のリップルとの連携事例としてこのようなニュースがありました。

リップルの中東でのニュース

クウェート国立銀行がリップルネットを利用した送金サービス立ち上げ
イスラエルの金融サービス企業GMTがリップルネットに参加
UAEエクスチェンジとリップルで国際送金サービスを2019年1Qに立ち上げ予定
中東最大級の金融機関ナショナルコマーシャル銀行がリップルネットに参加

中央銀行との連携も進んでおり、特にUADエクスチェンジとの連携による送金サービス立ち上げも迫っています。

リップルが上がる理由：評価や評判

リップルは高く評価されながらも、これまでのところは価格上昇に繋がっていません。

現状を踏まえてどのように評価されているのか、ピックアップしました。

リップルが上がるとの評価・評判①藤巻健史(参議院議員)

（続き）最新の暗号資産関連の技術はここまで来ている。こういう先端分野に絡んで行かないと日本はますます遅れをとる。「日本の技術はすごい」などと言いながら現金決済をしてご満悦の日本は世界にどんどん取り残されていく。いまだ紙社会の政治の世界など100年遅れている、
— 藤巻　健史(経済評論家・参議院議員） (@fujimaki_takesi) January 5, 2019

このXPRの使用が暗号通貨の使用を代表するものだとすると、この地図からは暗号通貨が今後爆発的に発展する可能性があることがわかる。銀行口座が持てない人の多い国、あるいは国自体に信用が全くない国にこそ仮想通貨の真のメリットがあるが、そういう国々でまだ利用されていないからだ。
— 藤巻　健史(経済評論家・参議院議員） (@fujimaki_takesi) January 5, 2019

参議院議員の藤巻健史氏は、以前より仮想通貨に関するツイートをしていましたが、リップルの名を出して仮想通貨の将来性の高さに触れています。

リップルに限定した内容ではありませんが、仮想通貨の未来は明るいと見ているようです。

リップルが上がるとの評価・評判②北尾吉孝氏(SBIホールディングスCEO)

SBIホールディングスのCEOである北尾吉孝氏が、リップル専門の情報サイト『The XRP Daily』のインタビューに応えました。

BREAKING: Yoshitaka Kitao “Top 20 Global Banks Will Be Using XRP in 2019”

「Top20 Global Banks Will Be Using XRP in 2019.」(2019年、リップルは世界トップ20の銀行に利用される)と予想しています。

これが現実となれば、リップルにとってもインパクトは大きくなりそうですね。

リップルが上がるとの評価・評判③米証券取引所ナスダック

2017年9月29日、アメリカの株式取引所ナスダックではこのようにリップル価格を予想しました。

Ripple could easily be worth $1 within the next 52 weeks and $5 over the next several years. Some pundits are calling for $20-plus per Ripple, eventually.
出典:https://www.nasdaq.com/article/this-020-cryptocurrency-is-set-to-soar-by-december-2018-cm853317

「リップルは今後52週間以内に1ドル超え、数年で5ドルを超える。複数の専門家は20ドル以上になると予想している。」

2017年12月にはリップルの史上最高値となる約3ドル30セント台まで上昇し、1ドルを超える予想は的中しました。

残るは5ドル超えの良そうですが「数年で」と記載されています。

2026年までには5ドルを超える予想になります。

リップルが上がるとの評価・評判④Finder

イギリスで比較サイトを運営するFinderでは、仮想通貨価格予想レポートを2019年1月に公開しました。

レポートの中でリップルは、2019年末に0.52ドルになるとの予想が発表されました。

為替レートを1ドル110円と仮定すると、円換算では約57.2円になります。

リップルが上がる評価・評判⑤格付け会社Weiss Ratings

リップルは、仮想通貨格付けにおいて全仮想通貨の中で最高評価を獲得しました。

アメリカの格付け機関Weiss Ratingsによって2018年11月1日に最新の格付けが発表されました。

格付けは評価の高い順からA～Eで評価され、リップルは全通貨の中で最高の評価「B」を獲得しました。

リップルが上がる評判・評価⑥グローバルパブリックチェーンテクノロジーの格付け

中国興行情報化省傘下のシンクタンクCCIDは、2018年10月29日に「グローバルパブリックチェーンテクノロジー評価指数」を発表しました。

下記の表に「Sub-Index」に記載されているように、基礎的な技術力、適応性、創造力が評価されます。

リップルは7位に入り、前回の第5期の調査時点の15位から大きくランクを伸ばしました。

リップル価格が上がらない理由

商用化拡大や送金実験の成功など、リップルには良いニュースが出ているにもかかわらず、価格上昇につながっていません。

なぜ価格が上がらないのか、その理由をまとめました。

リップルが上がらない理由①仮想通貨相場への連動

ビットコインが高値を付けて急落し始めた2018年1月以降、仮想通貨相場は全体的に下落が続いています。

相場下落にリップルも連動し、史上最高値の3ドル60セント台から急落し、30セント台で推移しています。

下落する間にもリップルではポジティブなニュースがいくつも発表されましたが、上昇は一時的でした。

仮想通貨相場との連動から脱却するためには、リップルの実用化が進展して実需買いが増加する必要があります。

リップルが上がらない理由②狼狽売りと戻り売り

高値掴みの投資家による狼狽売りや戻り売り、値動きの悪さを嫌った投資家による換金売りが上値の重さにつながっています。

史上最高値3ドル台から急落しその後も横ばいの推移が続くため、損失に耐えられなくなった投資家や、買い値に戻ったことで売却に動く投資家による売りが価格上昇の重しとなっています。

ポジティブなニュースが出て買われても、こうした狼狽売りや戻り売りが出ている間は本格的な上昇トレンドに入るのは難しいでしょう。

リップルが上がらない理由③投機性が低い

リップルは他の仮想通貨と比較して、投機性が低い一面があります。

国際送金システムとしての普及、そして実需増加による価格上昇を期待した長期ホルダーが多いように見受けられます。

他の通貨のように一時的に急騰するパンプは少なく、値動きは他の通貨と比較して落ち着いています。

リップルが上がらない理由④流通枚数が多すぎる

リップルの発行枚数は1,000億XRPと、他の仮想通貨と比較しても多いです。

1,000億XRPのうち550億XRPにロックアップがかけられたとは言え、段階的なロックアップ解除もあって2019年1月時点での市場流通枚数は約410億XRPに上ります。

ポジティブなニュースが発表されて買われても、流通枚数が多いことで売りが出やすく、価格上昇の妨げになっています。

しかし、送金の手数料分にあたるリップルが減少していく仕組みですので、今後送金システムの利用企業と送金額が増加すれば流通枚数は減少していきます。

リップルが上がらない理由⑤送金テスト

送金テストの件数が増加し送金実験の成功事例も増えていますが、テスト送金自体は価格上昇には結び付いていません。

そもそもリップルの実需は、送金業者がリップルでの送金に備えて予め保有しておくリップルから生まれます。

今後送金テストの件数が増加し、テスト送金の金額も大きくなれば価格に影響を与える可能性はあります。

しかし、現段階でのテスト送金では価格に影響を与えるほどのインパクトはありません。

リップルが上がる時期はいつ？

横ばいでの価格推移が続くリップルがいつ上がるのかは、多くのユーザーが気になるところでしょう。

リップルのチャートから、動きが出る可能性が高い時期を分析しましたので見ていきましょう。

リップルの価格

2018年1月に史上最高値3ドル30セントを付けて以降、0.2ドル台～0.5ドル台のレンジでの推移が続いています。

2018年10月に開催されたSWELL2018に向けての商用化期待で0.8ドル付近まで急騰する場面もありましたが、上昇は長続きしませんでした。

しかし、チャートでは2019年2月にも方向感が出る可能性が高いことを示唆しています。

リップルチャート分析

リップルの日足と週足からは、2019年2月中に次の方向感が出る可能性が高いことを示しています。

日足と週足それぞれ見ていきましょう。

リップル日足

日足では2018年9月から三角持ち合いを形成しています。

三角持ち合いの頂点が位置する2019年2月7日にかけて、上放れか下放れかがはっきりと方向感が出てくるでしょう。

リップル週足

週足でも持ち合いを形成しており、2019年2月には方向感がはっきりするでしょう。

赤い水平ラインが下値サポートラインとなり、0.25ドルに位置してます。

日足の三角持ち合いを下放れるようであれば、この0.25ドルのサポートラインを維持できるかが重要です。

対して上放れとなれば、2018年11月以来の0.5ドル台回復、2018年9月の0.8ドル付近までの上昇が期待できます。

価格への影響が注目されるイベントスケジュール

2019年のリップル価格への影響が注目されるイベントをピックアップしました。

時期	イベント内容
2019年1月	米取引所ナスダックが運営する仮想通貨取引所に上場予定
2019年第1四半期	UAEエクスチェンジと連携し、アジア向けクロスボーダー送金サービス開始
2019年10月	国際カンファレンス「SWELL2019」開催予定
未定	Coinbaseに上場予定