やさしい仮想通貨の始め方を解説

仮想通貨リップル(XRP)とは?概要と2018年最新ニュースを総まとめ!

リップル最新ニュース

2018年9月現在ビットコインとイーサリアムについで時価総額3位の仮想通貨「リップル」。

この記事では「リップル」の概要と2018年のリップルの最新ニュースを徹底的に解説します!

「リップルってどんな仮想通貨なの?」という方や、

「今年のリップルのニュースが知りたい!」といった方には特におすすめの内容となっています。

この記事を読んでいただければ現時点でのリップルのすべてがわかります!

ぜひ最後まで読んでみてくださいね!

リップルの概念と仕組み・特徴

出典: https://ripple.com/

リップルは「Ripple Inc.」が発行・運営をする国際送金における課題解決を目的とした仮想通貨です。

リップルの歴史はビットコインよりも古く、2004年から研究開発が行われています。

検索エンジン大手の「グーグル」が開発を支援していることでも話題となりました。

リップルが提唱する「ブリッジ通貨」

リップルでは「ブリッジ通貨」という概念を提唱しています。

これはリップル発行時のホワイトペーパー(事業計画書)に記載されていた内容となり、

現在に至るまでも変わらないリップルの概念となっています。

ブリッジ通貨とは?

ブリッッジ通貨とはリップルを通して通貨同士の仲介を行い、

送金先の通貨と合わせて即座に両替と移動を可能とするものです。

仮想通貨でも法定通貨でも交換でき、銀行の仲介を必要としません

ブリッジ通貨で実現する「価値のインターネット」

リップルはこの「ブリッジ通貨」を使って、さまざまなモノの価値をつなげる「価値のインターネット(Internet of Value)」の実現を目指しています。

これが実現することで、物やお金などの「価値」をリップルを通じて交換することができます。

中央集権通貨

リップルは「中央集権的」な通貨となっています。

わかりやすいように仮想通貨の代表でもあるビットコインと比較してみましょう。

ビットコインの場合

ビットコインは運営元が存在しない非中央集権的な通貨です。

問題がある場合はコミニティで議論が行われ、解決のための意思決定が行われます。

このコミニティ内での意見が割れることもあり、

問題解決や機能の改善に時間がかかる場合があります。

リップルの場合

これに対してリップルは「Ripple Inc.」が運営をしており

問題に対しても自社内で議論し解決を行えます。

また、必要に応じて優秀なエンジニアやマーケターを雇用することもできます。

これによって問題解決や機能改善がスムーズにでき、

安定したネットワークの提供ができるのです。

「Proof of Consensus」という独自のマイニング方式

出典: https://pixabay.com/ja/

リップルでは「Proof of Consensus」というマイニング方式を採用しており、

リップルが承認した「Validator(バリデータ)」と呼ばれる人たちだけがマイニングをできる仕組みとなっています。

他のマイニング方式と違いマイナーに支払う手数料や暗号を解くための複雑な計算を必要としません

マイニングとは?

仮想通貨の取引をネットワークに記録し報酬を得る行為のこと。

一般的には暗号を解くための複雑な計算を必要とするため時間がかかり、ネットワークが混み合っていると高額な手数料がかかる場合もある。

送金速度が速い

リップルの送金時間はわずか「4秒」です

これはビットコインの送金速度(推奨される6ブロックの承認の場合)のおよそ900倍となります。

また、1秒間に1500件もの取引を処理することができます。

この送金速度の速さを実現している要因は、リップルのマイニング方式にあります。

上述したようにリップルでは「Proof of Consensus」というマイニング方式を採用しており、

暗号を解くための複雑な計算を必要としません。

これによって計算時間が短縮され「4秒」という短時間での送金を実現しているのです。

手数料が安い

リップルでは送金時の手数料も安くなっています

この手数料の安さを実現してる要因は2つあります。

手数料の安さを実現している2つの要因
要因1・・・「Proof of Consensus」を採用していることでマイナーによる手数料報酬が発生しないこと。

要因2・・・手数料を設定している理由はハッキングを受けないようにセキュリティを強化するためであること。

要因2に関しては手数料を設定しなければいくらでも取引が可能となってしまい、

51%攻撃のようなハッキングを受けやすくなってしまうのでそれを防ぐ狙いがあります。

上記の2つの要因が、他にないリップルの手数料の安さを実現しています。

51%攻撃とは?

1つのノード(マイニングしているパソコン)が全体の計算能力の過半数を占めることで、

取引内容の書き換えをする攻撃のこと。

RippleとXRPの違い

「Ripple」「XRP」はよく混同されがちなので整理しておきましょう。

「Ripple」と「XRP」の違い

「Ripple」「Ripple Inc.」が提供するシステムのことを指しています。

「XRP」はそのシステムで使う通貨のことを指しています。

XRPは「X=無国籍」と「RP=リップル」を組み合わせたもので、

「どこの国の通貨でもなくグローバルである」という意味があります。

「Ripple Net(リップルネット)」にはすでに100社以上の銀行や決済サービスと提携

出典: https://ripple.com/ja/

リップルが提供するサービスを使うには「Ripple Net」に参加する必要があります。

2018年9月時点で、この「Ripple Net」にはすでに100社以上の銀行や決済機関が参加しています。

日本からも三菱東京UFJのようなメガバンクが参加しています。

2016年5月には国内外でさまざまな金融関連事業を展開している「SBIホールディングス」がリップルと提携し、

日本およびアジア圏内のリップルの普及を目的とした「SBI Ripple Asia」を設立しています。

2018年のリップル最新ニュース

出典: https://pixabay.com/ja/

ここからは2018年にあったリップルのニュースを見ていきましょう。

大手決済サービス企業3社との提携

出典: https://www.americanexpress.com/japan/

2018年1月4日にリップル社は公式twitterで、世界でもトップ5に入る決済サービス機関と今年度中に提携を結ぶ予定があるとツイートしています。

そして現在までに「アメリカンエクスプレス」「マネーグラム」「LianLianInternational」の大手決済サービス企業3社との提携を発表しています。

企業支援プロジェクト「Xpring」をスタート


出典: https://ripple.com/insights/welcome-to-xpring/

リップルは2018年5月14日に「Xpring」というプロジェクトを発表しています。

Xpringとは?

「Xpring」はリップルの普及を目的とした企業の支援を行うプロジェクトです。

具体的にはXRPを使った事業を展開する企業やプロジェクトに対して技術的な支援と経済的な支援を行うというものです。

リップルは銀行間の国際決済を目的として作られていたためその使用用途は限定的でした。

しかし「Xpring」によって多方面での事業展開が行われれることで、

国際送金に限らないさまざまなシーンでリップルが使われることが期待できます。

クウェート最大のイスラム系銀行「クェートファイナンスハウス」と「クウェート国立銀行」がリップルネットに参加


出典: https://www.kfh.com/

イスラム系の国では宗教上の理由で利子所得や投資により利益を得ることが禁止されています。

この宗教観の問題で仮想通貨に対して否定的なスタンスです。

そのなかで2018年5月にはクウェート国内では初となる「クウェートファイナンスハウス」がリップルネットへの加入を表明しました。

またそれに次いで、「クウェート国立銀行」もリップルネットへの参加を表明しています。

宗教上難しいと思われていたイスラム圏であり、かつ、クウェート国内でも最大規模の2社の加入は大きな話題となりました。

Apple公式の株価アプリにXRPが追加

リップルのシステム内で使う「XRP」がビットコインとイーサリアムにつぎAppleの提供する株価の公式アプリに追加されました。

現在株価の時価総額ランキング世界1位の「Apple」が追加したことで、

リップル自体の社会における信頼性と認知度がより大きくなったと考えることができます。

株価アプリで対応しているのは以下の10種類の通貨ペアになります。

通貨ペア一覧
  • XRP-USD(アメリカドル)
  • XRP-JPY(日本円)
  • XRP-EUR(ユーロ)
  • XRP-GBP(英ポンド)
  • XRP-CAD(カナダドル)
  • XRP-INR(インドルピー)
  • XRP-AUD(オーストラリアドル)
  • XRP-RUB(ロシアルーブル)
  • XRP-KRW(韓国ウォン)
  • XRP-CNY(中国人民元)

リップルが証券であるという問題

2018年にリップルは3回の訴訟を起こされています。

この3回の訴訟のうちの2回は、リップルへの投資で損失を被った投資家が起こしたものです。

裁判のポイント

この裁判の争点は、「リップルが有価証券であり、それに基づいた正式な発行手順を踏んでいない」という点です。

上記の点によってリップルへ投資したことで損失を被ったというのが原告側の主張となっています。

仮にリップルが有価証券であった場合、リップルの存在自体が危ぶまれてしまう非常に大きな問題となります。

リップル側の対応

この有価証券であるかという問題に対してリップル側は、

「リップルはリップル社の設立前から存在しており、リップル社が発行したものではないため、証券にはあたらない」と主張しています。

この訴訟のためにリップルは、元SEC委員長であるメリー・J・ホワイト元SEC執行局長であるアンドリュー・セレズニーをリップル側の弁護人に起用しています。

この裁判は原告側の申し立てが裁判所によって却下されていますが担当した法律事務所では別の裁判を準備しているようで、

しばらくはリップルの裁判は続くことが予測できます。

また、仮想通貨のイーサリアムも証券ではないのかという嫌疑をかけられたことで、

時期を同じくして2つの通貨の価格は大きく値下がりしました。

法律顧問が辞任

リップル社の法律顧問であるBrynly Llyr氏が辞任したことをアメリカのデジタル誌「Quartz」が報じています。

Brynly Llyr氏はもともとは決済サービス大手の「PayPal」の法律顧問を勤めていた非常に優秀な人物です。

具体的な辞任の理由はあきらかにされてませんが、

上述した裁判や元SEC役員の起用による影響があったのではないかと考えられます。

ライバル出現!?IBMが提供するブロックワイヤーソリューション

出典: https://www.ibm.com/blockchain/solutions/world-wire

世界最大規模のソフトウェア開発会社である「IBM」仮想通貨ステラの決済プロトコルを使った、

「IBM Blockchain World Wire(ブロックチェーン・ワールド・ワイヤー)」というプロジェクトを発表しました。

このプロジェクトはブロックチェーンの技術を使った国際送金のソリューションを提供するというもので、

リップルのプロジェクトと方向性が非常によく似ています

IBMは現時点で世界の銀行の97%をクライアントとして持っていることから、

このプロジェクトが進行していけば今後のリップルの強力なライバルとなっていくことでしょう。

リップルまとめ

出典: https://pixabay.com/ja/

ここまでリップルの概要と2018年の最新ニュースを見てきましたがいかがでしたでしょうか?

リップルネットには100社以上の加盟があることや、

今年に入ってからも大手企業が参加していることなどから、

リップルが使われる基盤は着々と作られていることがわかったかと思います。

これによって実際に実用化が始まればリップルがさまざまな場所で使われることになり、

今後の価格上昇も大いに期待できることでしょう。

みなさんもリップルの今後の動向にぜひ注目してみてくださいね!

MEMO
こちらの記事では、今回ご紹介したトピックを踏まえてリップルの今後の価格変動を大胆予想!
ぜひチェックしてみてくださいね!
xrp-kongo-thumbnailリップル(XRP)の今後と特徴,2019年以降の価格予想をやさしく解説!これからの将来性や値動きは?