といったことを思われている方が多いと思います。
今回の記事では、リップルの基本情報から2020年までの価格上昇予想を確認していきます。
基本的なことからしっかりとリップルのことを理解して、仮想通貨ポートフォリオの参考にしてください。
- リップルは国際送金を早く・安く・簡単に行うことを目指して作られた通貨
- リップルは2020年までに価格が高騰する多くの要因がある
- その将来性の高さに大手金融機関が参加したり、eBayやGoogleも好意的に見ている
- 様々な金融機関なども今後の高騰を予測している
- リップルを購入するなら、取引手数料が無料のCoinCheck（コインチェック）か、クリック一つで購入できるGMOコインがおすすめ。
- 中でも、CoinCheck（コインチェック）が、国内最多の10種類の仮想通貨を購入することができて、手数料無料でムダな出費が抑えられるので一番おすすめです。
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目次
リップルは2020年には価格が上がっている？！
2018年1月には一時400円を突破し、そのまま500円、1,000円も突破するのでは？と言われていましたが、世の中の仮想通貨への熱狂の終焉とともに値を下げました。
2019年9月現在、リップルの価格は、1XRP ＝ 27円前後で推移しています。
2019年4月にビットコインの価格が上昇し、イーサリアムなどの他の通貨もつられて上昇したタイミングでもリップルの価格は伸び悩みました。
最近では、
などとリップルの将来に対して不安な声も増えています。
この記事を見ているであろうガチホのリップラーの方や、これからリップルを買おうかな？と思っている初心者の方も、リップルの今後について不安を抱えている方も多いかもしれません。
しかし、この記事ではそんな不安を一蹴します。
リップルの将来性は健在で、2020年に向けてリップルの価格は上昇していく要因が盛りだくさんとなっています。
この記事では2020年に向けてリップルの価格が上昇していく理由や価格予想、上昇を阻害する要因などを解説しています。
売却してしまうか、買い増しするか、そのままガチホするかお悩みのリップラーの方、これから仮想通貨を始めようと思うけどリップルってどうなの？という初心者の方もぜひご覧ください。
リップルの2020年までの価格高騰要因
リップルは2020年までに価格が高騰する要因がたくさんあります。
なかでも重要な要因として次の5つをご紹介します。
- Webbot（ウェブボット）
- NASDAQの見解
- SBIホールディングスの見解
- NTTデータと『Hyperledger』プロジェクトを展開
- wallet investerの見解
Webbot（ウェブボット）
Webbot（ウェブボット）は、マイクロソフトの元コンサルタントであるクリフ・ハイ(Clif High)氏と、協力者のジョージ・ユーロ(George Ure)氏により、1997年に開発された情報収集・分析プログラムです。
ビットコインやイーサリアム、ネオなどの様々な仮想通貨のトレンドを次々に的中させ一躍注目を浴びました。
リップルの高騰については具体的な数値は挙げられていませんが、2020年までは上昇すると予想されています。
ウェブボットは元々、株式市場の変動を予測することを目的として開発されました。
株式でも仮想通貨でも、人々の儲けたいという欲や、損をしたくないという恐怖心などの感情で相場は動きます。
ウェブボットはその点に着目し、掲示板やブログ、SNSなどインターネット上で人々が発するあらゆる言語を収集し、それらを分析することで今後の相場の動きを予測しています。
ウェブボットの予測を見るには有料のレポートを購入する必要があります。
レポートはALTAレポートと呼ばれており、ALTAとは「Asymmetric Language Trend Analysis」の頭文字を取ったものです。
「Asymmetric Language Trend Analysis」を直訳すると「非対称言語トレンド分析」となります。
詳細なアルゴリズムなどは非公開ですが、約30万語のキーワードから集団心理の変化を分析しています。
NASDAQの見解
アメリカのベンチャー企業向け株式取引所であるNASDAQ（ナスダック）も今度リップルがどうなるかを予想をしています。
2017年9月時点での予想となりますが、ナスダックによると、リップルは今後52週で1ドルを超えるようになり、数年で5ドルを超えると予測されています。
それから仮想通貨業界も様変わりしましたので、この予想がどうなるかは定かではありませんが、リップルが2020年までにどうなるかを占うには重要な指標と言えるでしょう。
SBIホールディングスの見解
SBI証券や住信SBIネット銀行など、多数の金融事業を展開している「SBIホールディングス」は、仮想通貨事業に積極的に投資をおこなっている国内有数の大企業です。
同社とリップル社は、合弁会社である「SBI Ripple Asia」を設立しています。
SBI Ripple Asiaは、日本やアジア地域を中心にブロックチェーン技術を駆使して次世代型の決算システムサービスを提供しています。
また、同社はすでに2018年の3月にマネータップというリップルを利用した送金アプリを発表しています。
SBIホールディングスのCEOである北尾吉孝氏によると、リップルは2020年までに10ドルを越えると予想しています。
NTTデータと『Hyperledger』プロジェクトを展開
リップルは、国内有数のIT企業とも提携しています。
国内有数のIT企業との取り組みとして、NTTデータとのHyperledgerプロジェクトがあります。
Hyperledgerプロジェクトは、ブロックチェーン技術を仮想通貨業界に留まらず、各方面で最大限活用することを目的とした『ブロックチェーン技術の推進コミュニティー』のことをさします。
2020年までにプロジェクトが進展することで、さらなるリップルの技術的進展が予想されます。
Wallet Investorの見解
「Wallet Invester」とは、仮想通貨の格付けや将来性の予想をしているWebメディアです。
通貨ごとに詳細なレビューとともに価格予想もしていて読み物としても面白いです。
「Wallet Invester」では「A+」や「C」のような形でアルファベットで通貨ごとに格付けをしており、ビットコインやイーサリアムクラシックは「A+」の評価となっています。
リップル（XRP）は「B+」の評価となっており、なかなかの高評価と言えます。
リップルに関しては、かなり現実的な予想をおこなっています。
「Wallet Inverstor」では、2019年のはじめに1ドルほどになると予想しており、その後2020年には技術的投資により3ドルを突破すると予想しています。
リップルの将来性
リップルは将来性が非常に高い仮想通貨であるとよく言われます。
リップルの将来性を占うために注目すべき情報は次のようなものがあります。
- 世界の大手金融機関が多数参加
- Googleの出資
- ebayが決済方法に導入
- 仮想通貨格付【Weiss Ratings】で一位
- ビル・ゲイツ財団との提携
- マネーグラムとの提携
世界の大手金融機関が多数参加
リップルには、世界の大手金融機関が参画しています。
- イングランド中央銀行
- タイ銀行
- 三菱UFJフィナンシャルグループ
- りそな銀行
- バンク・オブ・アメリカ
- JPモルガン
RippleNetに参加している銀行は現時点で60行以上にのぼり、2020年までにはさらにリップルを導入する企業は日々増えてくることが予想されます。
Googleの出資
リップルは、Googleから出資を受けています。
Googleが出資している仮想通貨はリップルだけです。
Googleでは既に決済サービスとしてGoogle Payがリリースされていますが、ここにリップルが使われるようになるのではないかとの見方も強いです。
これが実現した場合、リップルの価格は6ドルを超えると評する専門家もいます。
リップルはGoogle以外にも数多くの大手企業、銀行と提携した金融プラットフォームを形成していき、実際に既にUAE Exchangeとの提携も決まっています。
Googleをはじめとした大企業との提携のニュースは今後も注目しておくと良いです。
eBayが決済方法に導入
2020年の目処にeBayが決済手段の一つとしてリップル（XRP）を導入することを発表しています。
eBayは世界最大のネットオークションサービスであり、リップルの導入によりさらなる流通が予想されます。
仮想通貨格付【Weiss Ratings】で一位
株式や金融機関の評価を行うアメリカ有数の格付け企業であるWeiss Ratingsが2018年11月1日に発表した仮想通貨格付けにおいて、リップルが単独首位の評価をうけました。
Weiss Ratingsでは2018年1月以来、複数回にわたり74種類の仮想通貨をA – Eで評価してきましたが、リップルは全仮想通貨の中で唯一のB評価を獲得しています。
これは仮想通貨の中でも実用化へ向けて進んでいるリップルへの期待が高まっていることの表れであり、2020年までにさらにリップルの躍進することが予想できます。
ビル・ゲイツ財団との提携
ビル・ゲイツ財団は世界中の銀行口座を持てない貧困層の人々を支援する決済ソフトウェア「Mojaloop（モジャループ）」を開発しています。
「Mojaloop（モジャループ）」では、決済インフラにリップルのインターレジャープロトコル（ILP）を採用することを発表しています。
We are partnering w/ @ripple and @coil to implement the #Interledger Protocol & explore ways #Mojaloop can support pro-poor payment systems. #githubuniverse
— Miller Abel (@MillerAbel_) October 17, 2018
仮想通貨・ブロックチェーンは世界の貧困層の支援に役立てることができるのではないか？というのはよく言われています。
ビル・ゲイツ財団のような資金力・影響力が大きい団体がリップルを活用して、このような支援活動を行うのはリップルにとっても非常に大きな影響があるでしょう。
マネーグラムとの提携
マネーグラム （MoneyGram）は国際送金サービスを行っているアメリカの会社です。
ニューヨーク証券取引所にも上場している大企業です。
そんなマネーグラムとリップルが2019年6月に提携することを発表していました。
リップルのXRPを使った送金技術「xRapid」をマネーグラムが採用し、リップル社がマネーグラム社へ最大5,000万米ドルを出資するという2年契約となっています。
2018年8月に発表されたマネーグラム社の2019年第2四半期の決算発表において、国際送金技術xRapidの実用化を開始したと発表しました。
参考 マネーグラム決算、リップルとの提携と仮想通貨XRPによる利益アップに期待コインテレグラフジャパンリップル社CEOの「Brad Garlinghouse（ブラッド・ガーリングハウス）氏」もこのマネーグラムとの提携には大きな意味があるとしており、昨今、注目されているFacebookの仮想通貨リブラを引き合いに出し、リブラよりも重要な事案と息巻いています。
参考 「マネーグラムとの提携はリブラよりも仮想通貨市場にとって重要」リップル社CEOCOINPOST他にも複数の出資・買収の話が進んでいるとしており、国際送金でXRPが使われるシーンはさらに増えてくると予想されます。
リップルの2020年までの価格予測
リップルは2020年までにいったいいくらになるのでしょうか？
1,000円、10,000円まで爆上がりする可能性はあるのでしょうか？
現在までの価格推移も振り返りながら2020年までのリップルの価格予測をしています。
リップルの現在までの価格
リップルの誕生はRyan Fugger（ライアン・フッガー）により現在のリップルの原型となるRipplePay（ripple payment protocol）が考案された2004年まで遡ります。
ビットコイン誕生のきっかけとなる「Satoshi Nakamoto（サトシ ナカモト）」の論文が発表されたのが2008年のことですので、それより4年も前から原型が誕生していたことになります。
その後、Ryan Fuggerからリップルプロジェクトの指揮権を引き継いだChris Larsen（クリス・ラーセン）がリップル社の前身となる「OpenCoin, Inc.」を設立したのが2012年9月のことです。
2013年9月に「OpenCoin, Inc.」から「Ripple Labs, Inc.」に社名を変更、2013年11月には「The World Community Grid」にて「XRP」の配布を開始しました。
当時の価格は「1XRP ＝ 0.005米ドル（約0.53円）」ほどでした。
その後は小さな上昇と下落を繰り返しながらもそれほど大きな動きはなく、2017年までは0.005ドル（約0.53円）～0.03ドル（約3.2円）程度で推移を続けます。
リップルの価格が大きく上昇したのは2017年5月にリップル社がロックアップを発表したタイミングです。
2017年5月には1XRP ＝ 約0.35ドル（約37円）程度まで上昇しました。
ロックアップを発表する前は0.006ドル（約0.64円）程度で推移してしましたので、約50倍に暴騰したことになります。
次の高騰は2017年末から2018年1月にかけての仮想通貨全体が大いに盛り上がった時です。
2018年1月に一時3.7ドル（約400円）を突破しました。
2017年5月からだと10倍、2017年1月からだとなんと1年で約500倍に高騰したことになります。
その後は上昇と下落を繰り返しながらも基本的には長い下落トレンドで、現在は1XRP ＝ 0.25ドル（約27円）ほどで推移しています。
リップルの2019年の価格予想
2019年も残り4ヶ月ほどになりましたが、年内のリップルの価格はどうなるでしょうか？
上図では、今後数ヶ月の動きを予測するために、日足で過去1年程度のチャートを表示しています。
インジケーターには出来高と、25日移動平均線、75日移動平均線を表示させています。
このチャートを見る限り、今後、数ヶ月でリップルの価格が上昇へ転じる可能性は残念ながらかなり低いです。
2019年7月末頃には25日移動平均線が75日移動平均線を下に抜けるデッドクロスが出現しており、まさに下落トレンドの真っ只中にいます。
デッドクロスは売りのシグナルですので、リップルの購入を考えている方は年内はまだまだ下がりそうなので、少し購入は待った方がいいかもしれません。
2019年9月8日現在、1XRP ＝ 27円前後で推移していますが、この下落トレンドが続くなら1XRP ＝ 20円前後までの下落を視野に入れておいた方がいいかもしれません。
ゴールデンクロスとデッドクロスとは、移動平均線を用いたテクニカル分析の売買シグナルのひとつ。
短期の移動平均線が長期の移動平均線を下から上に向かって抜いていく状態を「ゴールデンクロス」といい、今後、価格が上昇していく可能性が高いとして「買いシグナル」となります。
反対に、短期の移動平均線が長期の移動平均線を上から下に向かって抜いていくと「デッドクロス」といい、価格が下落する可能性が高い「売りシグナル」となります。
もっと基本的でポピュラーなテクニカル分析手法ですが、「だまし」と言って必ずしもシグナル通りに値動きするとも限らないので見分け方には注意が必要です。
リップルの2020年の価格予想
2019年のリップルの価格予想の先行きは暗そうですが、では2020年はどうでしょうか？
上図では、中長期の動きを見るために2017年5月頃から2019年9月までのチャートを週足で表示しています。
インジケーターには出来高と、13週移動平均線、26週移動平均線を表示させています。
2019年8月末頃には売りシグナルであるデッドクロスが出現しており、中長期のスパンでも下落トレンドはしばらく続きそうな感じです。
リップルというのは本当に不思議な仮想通貨で、ファンダメンタルズでは上がる要素が盛りだくさんですが、なかなか実際の価格は上がらないという投資家泣かせの通貨でもあります。
ですが、将来性が高いが故にいつか爆発的な上昇に転じる可能性も高いです。
実際、2017年に多くの仮想通貨が上昇した際にもリップルだけはなかなか上昇せず、2017年12月に入ってからわずか1ヶ月で約10倍に暴騰したという過去もあります。
その暴騰がいつ来るのかはさすがに分かりませんが、2020年前半まではこの下落トレンドは続くのではないでしょうか？
リップルが1,000円になる可能性
リップルが1,000円になる可能性は十分にあります。
現在の国際送金の市場規模は約70兆円です。
ただし現状、国際送金のすべてが適切に追跡されているわけではなく、今後、国際送金の市場規模も拡大していくであろうことを考えると、優に100兆円は超えるでしょう。
国際送金の市場規模についてのソースは世界銀行の下記データを元にしています。
参考 Migration and Remittances DataTHE WORLD BANKXRPの発行上限枚数である約1,000億枚がすべて市場に出て、1XRPが100円まで上昇したとしても、10兆円分の国際送金しかまかなうことができません。
もしリップルが国際送金のシェアを100%取ることができれば、1XRPが1,000円を超えることもあり得るのではないでしょうか？
とはいえ、SWIFTも猛烈な勢いでブロックチェーンを使った国際送金サービスを開発しており、リップル社が国際送金のシェアを100％取るのは正直難しい気がします。
そもそも「xRapid」の送金においてXRPは瞬時に送金先の法定通貨に交換されるので、年間国際送金額のシェアから1XRPの価格を出すのは意味が無いという指摘もあります。
リップルが10,000円になる可能性
「1XRP ＝ 1万円」はさすがに可能性が低いでしょう。
「1XRP ＝ 1万円」を主張しているブログ等も多いですが、それらを見てみると年間国際送金額を約600兆円と、桁を読み間違えた誤情報を元に「1XRP ＝ 1万円」を主張しているケースが多いです。
ではまったくあり得ないのか？と言うと、0%ではないかもしれません。
世界のマネーサプライ：83.6兆ドル
株式時価総額：66.8兆ドル
現金流通額：31兆ドル
金：8.2兆ドル
ドル流通額：1.5兆ドル
アップル時価総額：7300億ドル
ビットコイン時価総額：400億ドルhttps://t.co/AGCQtCP9cu pic.twitter.com/QKeme1tTlL— 世界四季報（セカ報） (@4ki4) July 4, 2017
少し古いデータですが、上図は世界のお金の総量を分かりやすくしたインフォグラフィックです。
リップルが1万円に到達するには、単に国際送金のブリッジ通貨としてだけではなく、VISAやMaster等、クレジットカードなどの決済ネットワークをXRPが担うくらい時価総額を拡大することができればあり得るかもしれません。
XRPを採用すると噂の価格変動を予想した記事です。—＞
・VisaがXRPを使用した場合、各XRPの価値は$ 229.742
・MastercardでXRPを使用した場合XRPの値は$ 90.35増加します
・Amazon、Walmart、Uber、eBay等がXRPを採用すると
千ドル以上に押上げる可能性があります。https://t.co/sCYSipTpAk— nozaki.sss (@gunnma246) January 21, 2018
リップルはいくらまで上がるのか？
これは誰にも分かりませんが、多くの方がリップルの価格予想をしています。
- SBIホールディングス 北尾氏 ： 10ドル
- NASDAQ ： 5ドル
- Wallet Investor ： 3ドル
ただしリップルが使われるシーンは国際送金のブリッジ通貨としてですので、リップルネットが普及するには価格の安定性が非常に重要になります。
たとえば、10万円をアメリカに送金する場合、「10万円 → 10万円分のリップル（XRP）に交換 → アメリカにXRPを送金 → XRPを米ドルに交換」という手順を踏みます。
送金は数秒で完了しますが、万が一、送金中にXRPの価格が大きく変動してしまうと、実際の送金額が大幅に増えたり減ったりしてしまいます。
これでは大手企業は実際の国際送金のシーンでは使えません。
「デジタル資産の価格変動によるリスクが、国境を超えた支払いの普及を妨げるか？」という問いに対して「XRPを使用した場合、ボラティリティリスク（価格変動によるリスク）が発生するのは3秒間だけである」と反論しており、従来のSWIFTシステムでは数日間かかるため、さらなるボラティリティリスクが発生している可能性が高いことを指摘しました。
ビットタイムズ
リップル社CEOのBrad Garlinghouse（ブラッド・ガーリングハウス）氏はこう話していますが、やはりどこかで価格は安定させたいと思っているはずです。
ただし、価格が安定するのはまだまだ先のことでしょう。
リップル社が保有している約600億XRPが市場に流れ、リップルネットワークが国際送金のデファクトスタンダードになった時なので、5年以上先の話になるかもしれません。
そうなった時にはSBIホールディングスの北尾氏が言うように「1XRP ＝ 1,000円以上」にまで上がるかもしれません。
リップルの基本情報
リップルの将来性や価格予想をするためにも、もう一度リップルの基本についてしっかりと復習しておきましょう。
| リップル(XRP)の基本情報 | |
|---|---|
| 通貨シンボル | XRP |
| 取引承認のルール | Proof of Consensus |
| 取引承認時間 | 数秒 |
| 発行上限枚数 | 1,000億XRP |
| 発行開始時期 | 2012年9月 |
リップルとは、2004年にカナダのプログラマー「Ryan Fugger（ライアン・フッガー）」が考案し、リップル社によって開発・運営されている送金に特化した仮想通貨です。
正確に言うと、リップルとは仮想通貨の名称ではなく、即時決済システム・外国為替・送金ネットワークのプラットフォームのことを指します。
もしくはリップルを発行・運営している会社リップル社のことを指す場合もあります。
そのプラットフォーム上で使われる仮想通貨が「XRP（エックスアールピー）」です。
一般的には「リップル ＝ XRP」のような意味合いで使われていることが多いので、この記事でも基本的には「リップル ＝ XRP」として記載しています。
イーサリアムにおける「プラットフォーム名：イーサリアム、通貨名称：イーサ」と同じような感じですね。
リップルの特徴①送金速度と手数料
リップルの目的は「国際送金を安く・高速で行うこと」です。
従来の国際送金では複数の銀行を経由するため手数料は数千円、時間は数日～1週間程度かかることが普通でした。
リップルを使えば、手数料は数円、送金時間は数秒で完了させることができるようになります。
リップルが発表した上記の比較表によると、XRPの送金は約3.3秒で完了し、手数料は0.0004米ドル（約0.042円）と、他の仮想通貨と比較しても圧倒的な送金処理能力を誇っています。
これにより国際送金のシーンに革命を起こすのでは？と期待されているのです。
リップルの特徴②中央集権的な仮想通貨
ビットコインをはじめとする仮想通貨の大きな特徴のひとつが「非中央集権的」であることです。
非中央集権的な場合、不特定多数によって監視・運用されているので、不正や改ざんが発生しにくいというメリットがあります。
一方、リップルはリップル社というアメリカの一企業が運営しています。
そういう意味でリップルは中央集権的な仮想通貨であると言えます。
やろうと思えばリップル社が自社の利益のためにXRPの価格を操作したりと不正な取引をできるのではないか？という疑いを持つ人もいます。
なかには「非中央集権的であることが仮想通貨の構成要因だ！」として、「リップルは仮想通貨ではない。」と主張する人々もいます。
参考 XRPは仮想通貨ではない？｜リップル否定派と肯定派の議論内容まとめCOINPOST中央集権的な場合、万が一、リップル社が倒産した場合、リップルネットワーク自体が機能しなくなるというリスクもあります。
リップル社もこの指摘については十分に認識しており、将来的にはリップルネットワーク自体をリップル社から切り離して機能するようにするとしています。
現在でも、マイクロソフトなど複数の会社に分散して管理しており、リップル社が何らかの不正をするのはほぼ不可能な状態にはなっています。
リップルの特徴③スケーラビリティ問題が起こりにくい
「リップルの特徴①送金速度と手数料」で掲載した他の仮想通貨との比較画像を再掲します。
リップルは送金速度と送金手数料だけでなく、1秒当たりの処理件数がケタ違いに多いことが分かります。
Scalability（Transactions per second）の欄で、リップルは1,500TPSとなっています。
これは1秒間に1,500件のトランザクション（取引）を処理できるということです。
ビットコインやイーサリアムは16TPS、DASHで10TPSですので、いかにリップルの処理スピードがケタ違いかが分かりますね。
ビットコインではスケーラビリティ問題というのがかなり以前から改善テーマとして挙げられています。
取引が増加してしまうと、処理速度が間に合わず、送金に何日もかかってしまったり、送金手数料が高騰してしまう問題です。
リップルの場合、1秒当たりの処理件数が多いのでこのようなスケーラビリティ問題とは無縁です。
リップルのプロダクト
リップルとは、主に国際送金に使われる送金ネットワークだと紹介しました。
この国際送金ネットワーク「Ripple net」には3つのプロダクトがあり、一口に「リップルと提携」「リップルネットを採用」と言っても、どのプロダクトを採用しているのかによって、できることやできないこと、XRPへの影響も変わってきます。
リップルについてきちんと理解するためにリップルのプロダクトについても整理しておきましょう。
- xCurrent（エックスカレント）
- xRapid（エックスラピッド）
- xVia（エックスヴィア）
リップルのプロダクトを理解するために、まずは従来の国際送金の仕組みを把握しておきましょう。
従来の国際送金の仕組み
従来の国際送金は「SWIFT（スイフト：国際銀行間通信協会）」という企業が構築したネットワークを使って行われています。
SWIFT送金とも呼ばれています。
たとえば、日本のある銀行から海外へ国際送金をしようとした場合、直接その銀行から送金するのではなく、一旦、国際送金を引き受けている銀行（コルレス銀行）へ資金を移動します。
日本におけるコルレス銀行は三菱UFJ銀行が引き受けています。
アメリカ（米ドル）の場合はシティバンクやJPモルガン・チェース、ユーロの場合はドイツ銀行がコルレス銀行となっています。
日本のコルレス銀行から送金先の国にあるコルレス銀行へ送金し、その国のコルレス銀行から送金先の銀行へ資金が移動されるというイメージです。
コルレス銀行同士の資金移動にはノストロ口座というものを使っています。
ノストロ口座とはコルレス銀行が海外のコルレス銀行に持っている外貨建ての口座です。
三菱UFJ銀行であればシティバンクに米ドルの口座（ノストロ口座）を持っており、シティバンクも三菱UFJ銀行に日本円の口座（ノストロ口座）を持っています。
これらのお互いのノストロ口座の資産を出し入れすることによって国際送金を実現しています。
世界中の国のコルレス銀行がすべてお互いにノストロ口座を持っているわけではなく、取引のないコルレス銀行もあります。
そのような国へ国際送金をする場合は、取引のある（ノストロ口座のある）コルレス銀行をさらに経由して送金することになります。
従来のSWIFT送金では様々な銀行を経由するため以下のような問題点があります。
- 手数料が高い
- 送金に時間がかかる
- 手数料の内訳が不透明
- 送金状況の把握が難しい
リップルのプロダクトではこれらの問題点を解決することができるというわけです。
xCurrent
「xCurrent」とは、コルレス銀行間の即時国際送金を可能にするための製品です。
銀行間で国際送金を行うためには、お互いのノストロ口座からいくら入出金するのか等の取引内容をお互いの銀行でやりとりし確認する必要があります。
xCurrentには、それらの手続きを効率化するために、「メッセンジャー」と「Interledger Protocol」の2つのツールが用意されています。
xCurrentで国際送金を行う際、まじはじめに「メッセンジャー」を使い、お互いの銀行口座の情報を確認し合います。
その後、「Interledger Protocol」によって取引が承認され、お互いのノストロ口座の資産の移動、取引の記録が書き込まれます。
これらの取引は数秒で完了することができ、お互いに共通のツールを使っていることにより取引の透明性も担保できます。
xCurrentは次のような特徴をもっています。
- 世界中の金融機関と標準的な技術（ルールや記述方法、管理方法など）でつながる
- 高速な国際送金（1送金4分程度、毎秒1500件を処理）
- 40〜70%のコスト削減
- 高い信頼性（分散型台帳技術を活用することで、システムエラーのリスクを最小化）
xRapid
「xCurrent」を使えば国際送金の時間や手数料を大幅に削減できると言いましたが、「xCurrent」の場合、実際に国をまたいで資産を送金しているわけではありません。
お互いのノストロ口座の資産を出し入れすることによって、実質的に資産を移動させているに過ぎません。
そのためコルレス銀行はどんな金額であってもいつでも国際送金に対応できるように、多額の金額を各国のノストロ口座に準備しておかなければいけません。
これらのノストロ口座に準備されているお金は送金以外に使い道がなく、市場に流通しないため死蔵金と言われています。
もちろん管理費もバカになりません。
日本円、米ドルやユーロなどのメジャーな通貨ならまだ良いですが、マイナーな国の通貨やカントリーリスクの高い国の通貨の場合、価格変動リスクも大きくなります。
これらの課題を解決できるのが「xRapid」です。
「xCurrent」だと実際に資金を移動させられるわけではなく、従来の取引を効率化できるだけですので、ノストロ口座を無くすことはできません。
「xRapid」では、送金する金額を、一旦「XRP」に交換します。
「XRP」は簡単に国をまたいで送金できますので、送金先の銀行へ「XRP」を送金します。
そして、「XRP」をその国の通貨へ交換します。
そうすることで、ノストロ口座の負担を無くし、簡単・確実に国際送金を実現できるというわけです。
当然、手数料も格安になりますし、送金スピードは一瞬です。
xRapidの特徴をまとめると以下のようになります。
- XRPをブリッジ通貨として（仲介して）、さまざまな通貨ペアで即座に両替可能になる
- 従来は3〜5日かかっていた国際的な支払い（または送金）が、わずか約2分程度で完了する（実証実験の結果より）
- 国際送金コストを約40〜70％削減できる（実証実験の結果より）
「xRapid」による国際送金が世界のスタンダードになれば、ブリッジ通貨となる「XRP」の価格上昇も期待できます。
「xRapid」を使った国際送金は実現へ向けて、各国の金融機関が実証実験を行っている段階です。
さらにイギリスの大手銀行「Euro Exim Bank」や、アメリカに本拠地を置く国際送金業世界的大手のMoneyGram(マネーグラム)などは、既に「xRapid」を国際送金の現場で実利用していることを発表しています。
xVia
「xVia」は、「xCurrent」や「xRapid」ほどの大規模なシステム導入の必要がなく、APIを使って簡単・手軽に「RippleNet（リップルネット）」を使うことができるプロダクトです。
特別なソフトウェアのインストールも不要なので、手軽に国際送金を行いたい地方銀行や中小企業に向けたソリューションだと言えます。
送金状況の追跡もリアルタイムで可能ですので、透明性の高い取引を安心して行うことができます。
また資金の送金だけでなく、請求書などの重いデータも添付して同時に送ることができるため、人間の目による照合プロセスを効率化することができ、人件費の削減にもつながります。
xViaの特徴をまとめると以下のようになります。
- xViaとはAPIを使って簡単にリップルのネットワークを使えるプロダクト
- 地方銀行や中小の送金業者向け
- リップルネットワークなので、リアルタイム追跡や高速・安価な国際送金が可能
- 請求書などのデータも同時に添付可能
リップルの発展への懸念点
リップルには将来に期待できる特徴が多数ありますが、もちろん将来への懸念点もあります。
リップルの将来性に対して指摘されている懸念点について見ていきます。
発行上限枚数が多すぎる？
リップル（XRP）の発行上限枚数は1,000億枚です。
ビットコインの上限は2,100万枚、ライトコインは8,400万枚、NEMが90億枚と他の発行上限がある仮想通貨と比べても、リップルの1,000億枚はケタ違いに多いです。
この発行上限枚数の多さがXRPの価格上昇の妨げになるのではないか？と不安視する声も多いです。
なぜならモノの価格は需要と供給のバランスで決まります。
供給数（＝リップルの発行枚数）が多ければ多いほど、1XRPの価格は上がりにくい・下がるのではないか？という指摘ですね。
この指摘は確かにその通りで、発行枚数が多いほど単価は下がります。
1BTCは100万円ほどですが、1XRPは27円程度と単価が安いのは流通している枚数が違うからですね。
ですがそれがそのままリップル発展の懸念になるわけではなく、むしろリップルの安定性・将来性を証明することになります。
リップルの発行枚数は時間の経過とともに減少していく
実はリップルの発行枚数1,000億枚は時間の経過とともに減少していきます。
リップルネットワーク「RippleNet」にアクセスするためには、少量のXRPが手数料として必要になります。
これは非常に少額ではありますが、ここで支払われた手数料は消失します。
つまり「RippleNet」が使われれば使われるほど、手数料として使用され消失するXRPが増えていくことになります。
ビットコインやイーサリアムなど他の仮想通貨では、マイニングにより日々、新規発行されていますが、リップルは最初から1,000億枚発行されており、これ以上新規発行されることはありません。
つまりXRPはこれ以上増えることはなく、徐々に減っていくことになります。
それにより希少性が高まりリップルの価格の上昇が期待できるというわけです。
国際送金のシーンの覇権をリップルが握ればリップルはもっと高くなる
現在、主流のSWIFTを使った国際送金の市場規模は約70兆円です。
もし1XRPが現状の27円程度だったとすると、27円 × 1000億枚 ＝ 2.7兆円分の送金にしか使えません。
もし1XRP100円になったとしてもまだ10兆円分です。
国際送金の市場規模は今後益々伸びていくと言われていますし、国際送金の市場規模を考えれば1,000億枚でもまだまだ十分ではありません。
よって1XRPの価格は今後、まだまだ上昇していく可能性が高いことがお分かりいただけると思います。
もちろん今後、リップルが国際送金のシェアをどれだけ握ることができるかにもかかっていますが、現在、リップルネットワークの参画している企業群を見てみれば、十分勝機はあるのではないでしょうか？
1,000億枚すべてが流通しているわけではない
1,000億枚すべてが市場に流通しているわけではなく、実際に流通しているのは4割ほどで残りの6割は運営会社のリップル社が保有しています。
もしリップル社が保有しているXRPがすべて市場に流通すれば、供給量が一気に増えてXRPは暴落する可能性があります。
とはいえ、リップル社ももちろんこの心配の声について対応済みで、ロックアップという手段を用いて対応しています。
ロックアップとは、リップル社が保有しているXRPを市場に出せないようにロックすることです。
これによりリップル社が保有するXRPは毎月少量ずつしか市場に放出できないように制限されています。
ロックアップされたXRPはリップル社ではなく、エスクロー先の第3者の機関で管理されているので、リップル社がロックアップの約束を破って、勝手に市場に売却することはできないようになっています。
XRPが普及されない可能性
リップルのプロダクトについての紹介で、リップルには「xCurrent」「xRapid」「xVia」の3つのプロダクトがあると紹介しました。
このうち、仮想通貨である「XRP」を使うものは「xRapid」です。
「xCurrent」と「xVia」は、XRPを必ずしも使うわけではないので、この2つが普及したとしてもXRPの価格には基本的には関係ありません。
XRPの価格が上昇するには国際送金のシェアを「xRapid」が握る必要があるのです。
たとえば、三菱UFJ銀行は早くからリップル社と提携していますが、独自の仮想通貨「MUFGコイン」を発行するなど、XRPを使う「xRapid」を採用しないのではないか？という懸念もあります。
また従来の国際送金のシェアをほぼ100%握っていた「SWIFT」も指をくわえて見ているわけはなく、リップル同様、仮想通貨やブロックチェーンを使った国際送金の開発・運用に乗り出しており、リップル社が国際送金のシェアをSWIFTから奪えるかどうかという問題もあります。
バリデーターの選出問題
バリデーター（Validator）とは、直訳すると「承認者、認可する人」のような意味になります。
ビットコインやイーサリアムなど他の仮想通貨では、Pow（プルーフオブワーク）やPoS（プルーフオブステーク）と呼ばれる「コンセンサスアルゴリズム」によって、マイナー（取引の承認者）が決められます。
そこには特定の人や機関、企業などの思惑が入り込む余地は基本的になく、中立性が保たれています。
※ビットコインのPowのようにコンセンサスアルゴリズムによっては、資本力の大きいマイナーの発言力が大きくなるというようなことはあります。
一方、リップルの取引の承認作業を行う者を「バリデーター（Validator）」と言います。
バリデーターの80%が有効とみなせば取引が承認される仕組みとなっており、PoC（プルーフオブコンセンサス）とも呼ばれます。
このバリデーターは2019年9月現在で約70ほど存在しており、MicrosoftやIBM、NTTコミュニケーションズなども名を連ねています。
もちろんリップル社が一番大きなバリデーターですので、現在の取引のほとんどはリップル社の承認によって決まっていることになります。
これらのバリデーターになるにはリップル社の承認を得る必要があり、これがリップルが中央集権的であると批判される理由です。
将来的にはバリデーターの選出問題はなくなる
リップル社は将来的にはリップルネットワークをリップル社の管理から切り離すとしています。
具体的にはリップル社がバリデーターから退き、新たなバリデーターの承認も他のバリデーターに任せるということです。
ビットコインのマイニングと違い、取引の承認をしても報酬をもらえるわけではありません。
リップル社がバリデーターをしているのは、自社サービスであるリップルネットワークを正常に稼働させるためです。
将来的にリップルネットワークが普及し、多くの金融機関や公的機関がリップルネットワークを使うようになれば、それらの金融機関や公的機関自身がバリデーターをするようになるでしょう。
そうなればリップルネットワークは世界中の多くの大企業、中央銀行などが共通で管理する共有資産となり、非中央集権的なネットワークとなるでしょう。
リップルの購入方法
2020年注目のリップルですが、仮想通貨取引所に登録さえすれば簡単に購入することができます。
仮想通貨取引所への登録手続きは身分証明証とネット環境さえあれば10分ほどで簡単にできます。
申し込み後2～3日で手続き完了のハガキが届きます。
ハガキが届けばリップルの購入ができるようになりますよ。
- 仮想通貨取引所へ登録・口座開設申し込み
- 仮想通貨取引所へ日本円を入金
- リップルの購入
リップル購入におすすめの取引所
リップルは国内の取引所にも取り扱っているところが多くあります。
リップルを取り扱っている国内の仮想通貨取引所一覧
| 取引所名 | リップルの取引形態 |
|---|---|
| コインチェック | 販売所 |
| GMOコイン | 販売所 / 取引所 / レバレッジ取引 |
| ビットポイント | 取引所 |
| SBI バーチャル・カレンシーズ | 販売所 / 取引所 |
| Liquid by Quoine | 取引所 |
| ビットバンク | 取引所 |
| Huobi Japan | 取引所 |
| TAOTAO | レバレッジ取引 |
| ディーカレット | 販売所 |
全9社あるリップルを購入できる仮想通貨取引所の中から、リップル購入におすすめの取引所を3つ厳選しました。
結論からご紹介すると、リップルの購入に一番おすすめなのは、取引手数料が無料で、リップルを含めて、国内最多の10種類の仮想通貨が取引可能なCoinCheck（コインチェック）です。
リップル購入におすすめの取引所①CoinCheck(コインチェック)
- 親会社は、東証一部上場企業のマネックスグループ
- 使いやすい操作画面とアプリが使いやすいと評判
- 取引手数料が無料と手軽に取引できる
簡単にリップルを取引したいならCoinCheckがおすすめです。
CoinCheckは、リップルの取引手数料が無料なので、ムダな出費を抑えてリップルを購入することができます。
また、アプリ画面が非常に使いやすく、スマホからでも本格的な取引ができます！
セキュリティも、マネックスグループがコインチェックの運営を初めてから強化されました。
2019年1月には、金融庁から認可されるレベルまで高く評価されており、使いやすさと信頼性を兼ね備えた取引所になっています。
リップル購入におすすめの取引所②GMOコイン
- 使いやすい取引画面とアプリが人気
- 販売所・取引所両方でリップルの購入が可能
- GMOインターネットグループで安心な仮想通貨取引所
GMOコインは使いやすく販売所も取引所もあって簡単にリップルを手に入れることができる取引所です。
もちろんGMOインターネットグループの運営なので安心して使える取引所です。
リップル購入におすすめの取引所③BITPoint(ビットポイント)
- 取引手数料や各種手数料などが無料
- MT4など上級者向けのツールも使える
- 東証上場企業の運営でセキュリティーもしっかり
ビットポイントは取引手数料など手数料がお得で、手数料などをなるべくかけずに仮想通貨を取引したい人におすすめの取引所です。
また、MT4などの上級者むけツールにも揃っていて安心して使える取引所です。
リップル徹底大予想！！2020年までにどうなる！？のまとめ
今回の記事では、リップルの基本情報から2020年までの価格上昇要因を確認しました。
金融機関を中心に、実生活にどんどん利用されはじめているリップルは今後が期待できます。
ビットコインやイーサリアムといった主要仮想通貨とは違い、送金に特化した仮想通貨として独自の成長をしているリップルは、非常に有望な仮想通貨であり今後どうなるかに注目です。
初心者の方は、実際に少額でリップルを保有することで理解が深まります。
安定性の高い仮想通貨取引所でリップルを保有してみてはいかがでしょうか。
