リップルの買い時っていつだろう?
リップルは今のうちに買っておいた方がいいのかな?
リップルは2018年初頭に一度下落したものの、2019年5月から一転して上昇に転じたため、今が買い時だと言われています。
でも本当にそうなのか気になりますよね!
今回はリップルの買い時がいつなのか、またリップルの今後の動向についてわかりやすくまとめましたので参考にしてください。
この記事を読めばリップルの買い時がいつなのか完全に理解できます!
日経ラジオパーソナリティーひろぴー
リップル社は高速な国際送金システムの実現を目指していて、実現すればこれまでの金融業務がより効率化すると言われています。
リップルとは?長期で見るリップルのチャートの分析や今後についてひろぴーが解説!
目次
リップルの買い時は2019年か?
ズバリ結論から言うと「リップルの買い時は2019年のうちにできるだけ早く!」と言えます。
詳しくは後ほど説明しますが、リップルは今後、価格が上昇していく材料が盛りだくさんだからです。
つい先日まで30円台前半だったリップルも、2019年5月16日現在、45円程度まで高騰しています。
また下げ戻す可能性もゼロではないですが、仮想通貨を取り巻く現況や今後の予定、リップルのポテンシャルを考えると、長期的にはこれからどんどん価格が上昇していくと考えられます。
最高値の10分1程度まで値を下げている今が一番の買い時なのです。
2017年にみるみるうちに値上がりしていく仮想通貨を「あのとき買っておけば…」と指をくわえてみていたあなた!
次のチャンスは逃さないようにしましょう!
仮想通貨リップル(XRP)とは
リップルは簡単にいうと、銀行間の国際送金のために作られた仮想通貨です。
現在の国際送金は「SWIFT(国際銀行間通信協会)」と呼ばれるベルギーに本部を置く一企業が一手に担っています。
日本の銀行から送金するとSWIFTに加盟するいくつかの中継銀行を経由し、受け取り国の銀行へ送金されます。
銀行を中継するごとに手数料が発生し、時間もかかります。
たとえば日本から海外に10万円を送金しようとすると、場合によって1万円弱のとても高い手数料がかかる上に、送金完了まで1週間近くかかるケースもあります。
この送金方法はインターネットが登場する以前の40年前から用いられているのですが、IT全盛の今でも進化していないのが現状です。
この高すぎ、遅すぎ、面倒すぎな海外送金を「安く・早く・簡単に!」しようとしているのがリップルです。
これが実現化されれば、中継銀行を経由することなく、日本円を一度XRPに両替してから送金し、XRPから現地通貨にすることになります。
■SWIFT送金
日本円 ⇒ 送金元の銀行 ⇒ 日本の中継銀行(MUFG) ⇒ 中継国の中継銀行 ⇒ 送金先の中継銀行 ⇒ 送金先の銀行
■リップル送金
日本円 ⇒ 送金元の銀行 ⇒ XRP ⇒ 送金先の銀行 ⇒ 現地通貨
リップル送金の場合、一旦、XRPを経由することで中継銀行をすべて省くことができます。
「XRP」は橋渡しの役割という意味で「ブリッジ通貨」と呼ばれています。
リップルを使うと、これまでの4~7営業日かかっていた国際送金が「たったの4秒ほど」で完了します。
4日が、4秒です。
しかも手数料は数円と激安です。
もしリップルが世界の国際送金で使われるようになれば、これは大きな革命といっても過言ではないですよね!
送金している間に為替レートが大きく動いたら、高額送金ほど大きな影響が出るため、従来のSWIFT送金では為替変動もリスクの一つでした。
「為替の数倍は価格変動が大きい仮想通貨で国際送金は大丈夫?」と思う方もいらっしゃると思いますが、安心してくださいね!
なぜなら、XRPの送金処理スピードはわずか4秒だからです。
いくら今の仮想通貨市場のボラリティリティ(価格の変動幅)が高いとはいえ、さすがに4秒で価格が大きく動くことはないでしょう。
今後、リップルが幅広く使われるようになれば法定通貨のようにリップルの価格も安定してきます。
「送金するならビットコインで十分ではないか?」
という声もあるようですが、ビットコインは1取引の処理に約10分かかります。
その一方、リップルは4秒です。
また、リップルであれば送金に伴う手数料もビットコインの1000分の1以下しかかかりません。
もう少し詳しくリップルについて知ろう
リップル(Ripple)というのは正確には仮想通貨のことではなく、分散型台帳技術を利用した決済システム・送金ネットワークのことを指します。
そのネットワークで利用される通貨が「XRP」という仮想通貨です。
一般的には「リップル」といえば仮想通貨である「XRP」を指して使われることが多いため、この記事でも基本的にはリップル=XRPとしています。
中央集権的な仮想通貨
仮想通貨というものは本来、中央管理者が存在せず非中央集権的であることが特徴とされていますが、リップルはRipple, Inc.(以下リップル社)というアメリカ・カリフォルニア州の民間企業が開発・保守管理しています。
ブロックチェーン上での二重払いや不正などの検知、送金・決済の承認作業も、ビットコインのように不特定多数が行うのではなく、リップル社が一元的に行っています。
このことから「リップルは、ブロックチェーンの特徴である透明性や民主性がなく、仮想通貨ではない!」と指摘する人々も多数います。
とはいえ、一元的に処理することによって、ビットコインが直面しているスケーラビリティ問題を克服し、ビットコインでは約10分かかっていた処理を、数秒で行えるなど驚異的な処理スピードを実現しています。
時価総額は第3位
リップル(XRP)の時価総額は、2019年5月16日現在、ビットコイン、イーサリアムに次いで第3位となっています。
一時はイーサリアムを抜いて第2位をキープしたこともあります。
多くの人がリップルの価値・将来性に期待していることが分かりますね。
リップルの基本情報
通貨名 | XRP(エックスアールピー) |
---|---|
考案者 | Ryan Fugger(ライアン・フッガー) |
開発・管理 | Ripple, Inc. |
発行上限 | 1000億XRP(発行済み) |
コンセンサスアルゴリズム | Proof of Consensus |
公式サイト | https://ripple.com/ |
リップルの価格推移から買い時を考察
2017年の仮想通貨全体の盛り上がりを経て、2018年の暴落以降のリップルの主な価格推移から、今後の買い時を考察しています。
2018年初頭の暴落
2017年に迎えた仮想通貨全体の暴騰祭りに乗って、リップルは2018年1月には一時400円超えの最高値を記録しました。
しかし、ご存知の通り、ビットコインを含め仮想通貨全ての下落に伴い、リップルの価格も2018年には大幅に下げることとなりました。
2018年1月7日に仮想通貨の価格などを掲載するアメリカのサイトであるコインマーケットキャップが韓国市場のデータを除外しました。
この影響で、2018年1月8日から大きくリップルが下がり、約230円まで落ちました。
仮想通貨の市場が盛り上がっている韓国でのデータ除外は多くの投資家を困惑させました。
アメリカの大手仮想通貨取引所コインベース (coinbase)がリップルの上場を否定した声明を出したためにリップルを手放した人は多いようです。
上場の期待が高まっていたこともあり、リップルの時価総額は17兆円から14兆になりました。
この影響でリップルの価格は約33円まで下がってしまったのです。
上記2つが2018年にリップル (Ripple/XRP) が暴落した理由だと言われています。
2018年9月にリップルの価格が大きく上昇した!
2018年、年明けに400円をつけたリップルは1月の終わりには約100円まで下落しました!
その後も価格が下がり続き、9月には一時30円を割ることもありました。
今年だけで10分の1以下まで価格が下がったリップルですが、9月後半からリップルの価格が大きく上がりました。
他の仮想通貨は5%くらいの上昇率で止まっていたのですが、リップルは一時100%を超える上昇率も見せました!
上昇した理由に、
- リップル主催のイベントSWELL2018が10月に控えていた
- リップルのプロダクト(xRapid) の商用化に関するニュースを1ヶ月以内に発表することが可能
という発言があったことが挙げられます。
その後の下落
2018年9月には最高値75円超えまで暴騰したリップルですが、10月に入ると失速し50円前後でヨコヨコの価格推移となります。
11月に入るとさらに下落し、30円台に突入することも増えてきました。
この下降トレンドの流れは2019年に入っても続きます。
この間、特に大きなマイナス材料はなく、逆にRippleNetに参加する企業は続々と増えており、実用を開始する企業も出てくるなど、プラスの材料が多かったです。
それなのに価格が上昇しないことでリップルの将来性に不安を感じた人も多い時期でした。
特にSBIリップルアジアが開始した送金アプリ「MoneyTap(マネータップ)」に代表されるように、もし今後、リップルネットが普及したとしても、XRPを必要とする「xRapid」ではなく、XRPを使わない「xCurrent」が主流になるのではないか?という懸念がありました。
いくらリップルネットワークが多くの銀行で使われるようになったとしても、ブリッジ通貨である「XRP」を経由しないのであればXRPの価格上昇は見込めないからです。
参考 Ripple(リップル)社のプロダクト『xCurrent』と『xRapid』を徹底解説!Crypto Timesブロックチェーンベースの送金サービス「Money Tap 」アプリとは
Money Tap(マネータップ)はDLTと呼ばれる分散大腸技術を起用して国内外の為替を一元的に扱うことができるプログラムです。
野村證券研究所による協力を得てアプリの技術開発が進められています。
銀口座番号と携帯電話番号、QRコードなどの承認方法により送金が行われるシステムです。
マネータップを利用して行う決済は、通常の銀行での作業時間を削除できるため週7日間、24時間いつでもどこでも送金が可能になります。
銀行の営業時間に合わせて送金をする必要がないのは非常に嬉しいことですよね!
また、Money Tapの最大の特徴は、セキュリティ強化のために指紋照合システムを使って操作を進める機能が付いていることです。
2019年4月の暴騰
2019年4月2日にビットコインが長い下降トレンドをブレイクし、突然の高騰を始めました。
それまでは40万円代前半でウロウロしていたビットコインですが、一気に50万円を突破、その後も上昇を続け一時は90万円を越えました。
2019年5月16日現在は87万円前後となっています。
ビットコインの高騰につられる形でアルトコインも上昇、リップルは5月に入ってから上昇を始め、一時は50円を突破、2019年5月16日現在は約48円となっています。
この高騰の理由はまだはっきりと分かっていませんが、以下のような理由ではないかと言われています。
- 2019年5月13日~15日に開催された暗号資産とブロックチェーン技術領域の世界最大規模のカンファレンス「Consensus2019」がニューヨークで開催
- 仮想通貨規制に厳しいニューヨーク州でもコインベースがXRPの取引を開始
- アメリカやルクセンブルクの複数の取引所に機関投資家と見られる大口の注文が同時に入ったとの噂
- 楽天、ヤフー、ディーカレットなど大手が新たに仮想通貨に参入開始
「仮想通貨の冬の時代は終わった。」との見方もあり、今後の価格の推移から目が離せません。
2019年今後の可能性|リップルが上昇しそうな要素
2019年以降、リップルの価格がさらに上昇していきそうな要素をいくつかご紹介します。
これを見ればリップルの将来性に大きな期待が膨らむと思いますよ♪
国際送金市場でリップルが使用されるかもしれない
現在、100を超える世界の多くの銀行がリップルを導入すると既に発表しています。
その中にはアメリカの中央銀行「連邦準備制度(Federal Reserve System)」、イギリスの中央銀行「イングランド銀行」、シンガポールの中央銀行「シンガポール金融管理局(MAS)」などもリップルの採用を発表しています。
日本でも地方銀行だけでなく、三菱UFJ銀行、みずほ銀行、三井住友銀行など、名だたる都市銀行もリップルの採用を発表しています。
国際送金市場で実際にリップルが使われる未来は非常に近いでしょう。
「xRapid」の実用化が着々と進んでいる
リップルネットワークには、ブリッジ通貨であるXRPを使った「xRapid」と、XRPを使わない「xCurrent」があります。
リップル(XRP)の価格上昇には「xCurrent」ではなく、「xRapid」が普及する必要があります。
銀行で仮想通貨を扱うには「規制の不透明さ」や「コンプライアンス的な問題」から慎重な銀行が多く、「xRapid」を採用する銀行はありませんでした。
そんな中、ロンドンに拠点を置くイギリスの銀行「Euro Exim Bank」が、「xRapid」を採用し、既に国際送金に実利用していることを発表しました。
またスウェーデンを代表する大手銀行の一つ「スカンジナビスカ・エンスキルダ・バンケン(SEB)」は、既に「xCurrent」を採用し、国際送金で実用しています。
「xCurrent」採用により国際送金のコストと取引時間を大幅に削減できたとリップルネットワークへの評価を高めており、さらなるコスト削減等を期待できる「xRapid」の採用も示唆しています。
以上のように世界の国際送金の現場では、既に「xCurrent」「xRapid」のリップルネットワークが実用化されており、今後もどんどん拡大していくと見られています。
大企業との提携も進んでいる
リップル社が提携しているのは銀行だけではありません。
アメリカの国際送金大手「Money Gram(マネーグラム)」や「Western Union(ウエスタンユニオン)」、クレジットカード大手の「アメリカン・エキスプレス」などとも提携し、国際送金シーンでのリップルネットワークの採用を発表しています。
またマイクロソフトやシーゲイトなど世界的大企業とも様々な形で提携しています。
日本では様々な金融サービスを展開しているSBIホールディンスとも提携し、リップル社とのジョイントベンチャーとして「SBIリップルアジア」を立ち上げるなど、濃密な取り組みを行っています。
財務省から電子決済代理店として正式に認可を受けています。
今後は、VISAやマスターカードなどのクレジットカードブランド、言わずと知れたAmazonなどとの提携もまことしやかに噂されています。
Google Venturesから出資を受けている
また、Googleの子会社である、Google Venturesからリップルは以前から出資を受けています。
いずれはGoogleの決済サービスである「Google Pay」にリップルが採用されるかも?と期待されています。
内外為替一元化コンソーシアムの取り組み
内外為替一元化コンソーシアムとは、リップル社とSBIホールディンスが立ち上げた「SBIリップルアジア」が推し進めている取り組みです。
国内外の決済や送金において、銀行の垣根を越えて、手数料を安く早く送金できる決済プラットフォームを確立することを目指しています。
この仕組みが実用化されれば、「ユーザーの手数料の削減」「24時間リアルタイムでの送金」「国内外の送金管理手数料削減」「経済インフラコストの影響回避」など、多くのメリットを享受することができます。
「国際送金」の先にあるリップルが目指す世界「ILP(インターレジャープロトコル)」
リップルは国際送金を早く、安く、簡単にできることを目指していますが、実はリップルが目指していることはそれだけではありません。
国際送金の先に、リップルが目指しているものは「ILP(インターレジャープロトコル)」と呼ばれています。
そこからお互いにILPを通して、すべての資金の移動や決済ができるようになります。
そうすれば、ビットコインウォレットからILPを通して大家さん銀行口座に家賃を振り込むなど、異なる資産間でシームレースに移動・決済ができるようになります。
もしILPが実現すれば街中から銀行がなくなるほどのインパクトが起こります。
もちろんこのやりとりにはブリッジ通貨である「XRP」が使われるので、XRPの価格上昇も期待できます。
仮想通貨がインドで普及するのはなぜ?
リップルをはじめとした仮想通貨はインドで普及すると耳にしたことはありませんか?
インドは2024年には中国を抜き世界一人口を誇る国になる予定です。
今後も長く経済成長を期待できるという予測からも、リップル社はインドでの普及に力を入れています。
インドでは偽札が多く出回るなど法定通貨への信頼性も低いと言われています。
さらにインドには世界トップレベルの暗号通貨の優秀な技術者が多くいるため、「中国に続きインドが暗号通貨市場を引っ張っていく時代がやってくる!」と言われています。
「インドでリップルが正式に使われる時が来たら、リップルの価格は大幅に上昇するであろう。」と多くの投資家たちは期待しています。
リップル (Ripple/XRP)はどこまで上がるの?今後の価格予想
2018年初頭の下落以降、長い低迷期をさまよったいたリップルですが、2019年5月には50円を突破するなど明るい兆しが見えてきました。
この上昇トレンドはまだ続くと見られており、リップルの将来性に期待が膨らみます。
一体、リップルの価格はどこまで上がるのでしょうか?
ナスダックの予想は$5
アメリカ最大のベンチャー企業向けの株式市場「NASDAQ(ナスダック)」は、5ドル(約550円)まで上がると予想しています。
2017年には「リップルは1ドルに到達する」とナスダックが以前予想しており、これが的中したこともありその読みに多くの投資家達が注目しています。
イギリスの比較サイト「finder」の予想は$0.44
イギリスとの比較サイト「finder」がフィンテックの専門家等にアンケートをして集計した価格予想では、2019年末で$0.44(約48円)と予測しています。
出典:finder.com
このサイトでは毎月、価格予想をしており、リップルだけでなく、ビットコインやイーサリアムなど他の仮想通貨の価格予想を見ることもできます。
参考 Finder’s Cryptocurrency Predictions reportfinderシニアストラテジスト松田康生氏の予想は80円
仮想通貨情報サイト「FXcoin」の運営メンバーであり、シニアストラテジストの松田康生氏は2019年12月でのXRPを80円と予想しています。
出典:fxcoin.jp
2019年は多くの企業で「xRapid」の導入が進み、リップルについては大きな上昇の年になるとしています。
参考 2019年仮想通貨相場見通しFXcoin本当に大丈夫?リップルの不安材料を検証してみる
ここまでリップルの良いところばかり解説してきましたが、もちろんリップルにも不安材料はあります。
ここではその不安材料について検証してみます。
リップルは中央集権だから危ないんじゃない?
XRPはイチ民間企業のリップル社が管理しています。
ビットコイン等の本来のブロックチェーンのように透明性がないので、簡単に改ざんされてしまうのでは?という声があります。
しかし、XRPの取引管理はリップル社のみで行っているのではなく、マイクロソフトやMITなど信用のある大手企業や組織も担っており、もしリップル社がXRPの取引履歴を改ざんしようものならすぐにバレます。
リップル社が発行済みのXRPの半分以上を保有しており、一気に市場に出せば大暴落するのでは?
XRPの発行上限は1,000億枚となっており、これはXRPが誕生したときにすべて発行済みとなっています。
現在、発行済みの1,000億枚のうち、約60%にあたるXRPをリップル社自身が保有しています。
もしこの500億を超えるXRPを一気に市場に放出してしまえば、XRPが大暴落してしまうのではないか?という心配の声があります。
しかし、リップル社は自身が保有しているXRPの90%にあたる約550億XRPをロックアップしており、一気に市場に放出されることはありません。
シェアを奪われる可能性のあるSWIFTが黙っていないのでは?
リップルが国際送金のシェアを握れば、それまで約40年間君臨し続けてきたSWIFTの凋落を意味します。
もちろんSWIFTも黙っているわけはなく、SWIFTも独自ブロックチェーンを使った電子決済サービスの実証実験を進めるなど、着々と対抗してきています。
過去にはSWIFTとリップルが提携し、共存する道を模索するのでは?という噂もありましたが、リップル社のブラッド・ガーリングハウスCEOが「SWIFTを追い抜く!」と発言し、提携の噂を否定しています。
リップルがSWIFTとのシェア争いに勝てるかどうかが、今後のリップルの命運を握るといっても過言ではありません。
その転換点となるのは、VISA・マスターカードがSWIFTからリップルに乗り換えたときでしょう。
リップルネットワークだけ使われて、XRPは使われないんじゃない?
この記事でも何度か出てきていますが、リップルネットワークには、ブリッジ通貨である「XRP」を使わない「xCurrent」と、「XRP」を使う「xRapid」があります。
リップルネットワークを利用したとしても銀行が独自の仮想通貨を作ってしまい、「XRP」は使われないのではないか?という心配があります。
たしかに三菱UFJグループが独自に発行する「MUFGコイン」やみずほ銀行の「Jコイン」など、銀行が独自の仮想通貨を作る動きがあります。
とはいえ、国際送金のシーンで利用するには、世界共通の独自仮想通貨を作る必要があり、それを世界中の銀行が連携して作ることは不可能でしょう。
またリップルネットワークを利用する場合、XRPを利用した方が約60%のコストを削減できるというデータもあります。
以上のことから「XRP」を使う「xRapid」が今後、拡大していくと考えられます。
リップル取引におすすめな取引所
今が買い時のリップルはどこで売買すればいいでしょうか?
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仮想通貨リップルの買い時っていつ?リップルの今後の需要のまとめ
いかがでしたでしょうか?
リップルは日本を中心とするアジア圏で需要が高まりそうな雰囲気がありますね!
リップルは、事業投資と研究への投資を行い常に最新のテクノロジーと足並みを揃えながら技術革新を実践へと生かしている企業です。
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