仮想通貨とかビットコインって名前は知っているけど、実際どんなものかわからない
盛り上がっている理由がイマイチわからないし、なんだか怪しそう
そんなふうに感じていませんか？
日本でもテレビCMが放映されたり、「仮想通貨」や「ビットコイン」という単語を耳にする機会も増えてきました。
世間がこれだけ盛り上がっているのには理由があります。
仮想通貨はお金儲けのための一時的な流行ではなく、安全で社会的な意義がある仕組みを実現できる技術なんです。
この記事では仮想通貨の全体像について、わかりやすく丁寧に解説します。
この記事を読み終わるころにはあなたも仮想通貨についての正しい基礎知識をマスターしていること間違いなし。
これまでの円や電子マネーとなにが違うのか、危険性はないのか、どうして世間で悪いイメージが先行しているのか、どうやって取引すればいいのか、といった疑問点を一緒に解決していきましょう。
- 仮想通貨とはなにか、概念を理解したい人
- 仮想通貨を取り入れてみたい人
- 興味はあるけど、とっつきにくいと感じている人
目次
仮想通貨とは？
仮想通貨とは、インターネット上で使用できる通貨のことです。
電子情報をもとに管理されており、「暗号通貨」や「デジタル通貨」とも呼ばれています。
仮想というと、実態のないまやかしのような印象を受けるかもしれません。
しかし、法律の中で日本政府に存在を認められているんです。
この法律において「仮想通貨」とは、次に掲げるものをいう。
一 物品を購入し、若しくは借り受け、又は役務の提供を受ける場合に、これらの代価の弁済のために不特定の者に対して使用することができ、かつ、不特定の者を相手方として購入及び売却を行うことができる財産的価値（電子機器その他の物に電子的方法により記録されているものに限り、本邦通貨及び外国通貨並びに通貨建資産を除く。次号において同じ。）であって、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの
二 不特定の者を相手方として前号に掲げるものと相互に交換を行うことができる財産的価値であって、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの
仮想通貨は従来の通貨や電子マネーとどう違う？
仮想通貨は、日本円や電子マネーなどとどのような違いがあるのでしょうか。
- 中央管理ではなく分散管理
- 換金できる
- 発行数に上限がある
これまで使われてきた通貨と、仮想通貨の位置関係を図で表現してみました。
ざっくりとした違いを理解しておきましょう。
電子マネーやポイントなどのように特定の企業や団体が管理しているもの→「代替通貨」
発行や管理をブロックチェーンで分散的に行うもの→「仮想通貨」
それぞれ詳しく見ていきましょう。
仮想通貨は分散管理型
従来の法定貨幣は、国が中央管理者となって自国の通貨を発行しています。
日本やアメリカといった発行元の信頼が、貨幣の価値に直結します。
日本でいえば、日本円の価値を電子化したのが、SuicaやPASMOなどの電子マネーです。
その価値はあくまでも日本円の信頼に依存していますし、円が流通している日本国内でしか使用できません。
一方の仮想通貨には中央管理者がおらず、分散型の通貨と表現されています。
「ブロックチェーン」という仕組みによって、ネットワーク上の個人に管理を分散させているのです。
国（中央管理者）に依存せずに信頼性を担保できるようになったことで、世界中どこでも同じ価値を有し、管理のための人的コストなども大幅に削減することができるのです。
仮想通貨における信頼性については先の章で詳しく解説します。
気になる人はこちらのボタンから読み飛ばしてしましましょう。
換金できる
仮想通貨と電子マネーのわかりやすい違いは、その価値を換金できるかどうかです。
SuicaやPASMOなどの交通系電子マネーでは、誤入金に対する措置として入金をキャンセルできる場合があります。
しかしそういった例外を除き、基本的に電子マネーは換金できません。換金を認めると、電子マネーの発行者が銀行と同じような業務をすることになるからです。
一方仮想通貨の場合、法定通貨を仮想通貨へ、また仮想通貨を法定通貨へと自由に変換することができます。
発行数に上限がある（場合が多い）
仮想通貨の多くは発行数に上限が設定されています。ビットコインを例に取れば、上限は最大で2100万BTCに設定されています。
円やドルなどの法定通貨であれば、中央機関が経済状況に応じて通貨の流通量をコントロールし、貨幣価値のバランスをとることができます。
しかし、中央管理者のいない仮想通貨の分散型システムではそうした細かな調整ができません。そのため、発行上限を設定することで希少性を高め、通貨に価値を維持しているんです。
この仕組みは、価値が万国共通であり、かつ資産とされている金の流通を参考に設計されています。
仮想通貨のメリットとは？
ここまで見てきた仮想通貨の特徴は、いったいどのようなメリットをもたらすのでしょうか。
代表的なメリットは以下の5つです。
- 海外への送金や決済の手数料が安く、早い
- 匿名性が高く、集金や支援活動がスムーズに
- 通貨自体がアップデートされていく
- 大きな値上がりの可能性があり、投機対象として有用
- インフレが起こりにくい
それぞれ、詳しくみていきましょう。
海外への送金や決済が安く、早い
銀行経由で海外に送金する場合、かなり高額な送金手数料がかかってしまいます。
参考に、UFJ銀行の海外送金手数料を載せてみました。
| UFJ銀行手数料 | ネットバンキング経由 | 窓口経由（口座引落/現金扱） |
|---|---|---|
| UFJ現地法人あて | 2,500円 | 4,000円/5,000円 |
| 他行あて | 3,000円 | 4,500円/5,500円 |
仮想通貨は銀行などを介さず個人間で送金するため、世界中どこに送っても手数料は格安。
無料の仮想通貨まであり、少額の送金も気兼ねなく行えます。
また、送金までの時間が短いという点も大きな特徴です。
従来の形式だと早くても送金日から24時間、地域によっては2週間もかかります。
これは複数の銀行を中継して送金先口座に入金されるからです。
仮想通貨の場合、使用する種類にもよりますが基本的に数分間、長くても10時間程度で完了する場合がほとんどです。
送金にかかる時間はその時々によって異なるため、注意が必要です。
特定の仮想通貨に送金が集中すると処理が渋滞し、手数料の高騰や遅延が起こる場合があります。
2017年末ごろビットコインまさにこの状態でした。（現在は解消されています）
送金や決済に最適化した仮想通貨も登場しているので用途に応じて選択するのがおすすめです。
仮想通貨はインターネット上に限らず、決済システムを導入している店舗であれば実際の支払いに使うことができます。
もちろんこれは海外のお店であっても。仮想通貨決済は国境を超えるんです。
ビックカメラ、コジマ、ソフマップなど、国内でみても仮想通貨決済が使えるお店は増えており、今後さらに活発になっていくと見られています。
世界規模で導入店舗が増えていけば、海外旅行の際に両替をする必要がなくなるかもしれません。
匿名性が高く、集金や支援活動がスムーズに
仮想通貨の多くはQRコードなどで口座を開示でき、そこに匿名で振り込むことができます。先述のとおり手数料も非常に安いので、募金などの支援も円滑に行えるようになります。
仮想通貨により、支援を必要とする人と支援したい人の距離がぐっと縮まります。
日本でも、熊本地震の支援にビットコインでが活用されたことで話題になりました。
様々な団体が仮想通貨での寄付を受け付けており、今後クラウドファンディングなどでの活用も活発になっていくと見られています。
インフレが起こりにくい
発行数に上限があり、かつ分散型で管理しているという特徴から、インフレが起こりにくいというメリットも生まれます。
法定通貨は発行上限がなく、中央管理者（国）さえその気になればいくらでも発行することができます。
結果として流通量が増えすぎて価値が下がり、ハイパーインフレを引き起こす可能性もあります。
日本ではまず考えにくいですが、政府の信頼性が低い国ではこのように自国通貨の価値を信頼できないくなる事態は珍しくありません。
そういった際に、仮想通貨への大規模な移行が行われるケースがでてきています。
既に南米のベネズエラ、アルゼンチン、アフリカのジンバブエなどのインフレ国の間では、ビットコインを始めとした仮想通貨が国民の避難所になっています。
インフレはもちろん、戦争やテロなどの情勢が不安な地域の安全な資産の預け場所としても需要が高まっています。
機能がアップデートされていく
仮想通貨の特徴の一つに、機能がアップデートされて使いやすくなっていくという点が挙げられます。
処理速度やハッキング耐性といった仮想通貨の魅力をさらに伸ばすような技術的改善も盛んに行われています。
優秀な仮想通貨には利用者・取引量が集まり、結果としてその通貨の価値が高まります。
次の項目につながる内容ですが、アップデートは一個人として使いやすいかどうかだけではなく、通貨の価値を左右する重要なポイントです。
大きな値上がりの可能性があり、投機対象として有用
値動きのスケールの大きさは、今の仮想通貨を語る上で避けて通れない要素です。
仮想通貨は従来の円やドルといった法定通貨と同じように、需要が小さいうちは価値が安く、需要が大きければ価値が高まります。
つまり、まだ知名度が低い良質な仮想通貨を安く購入しておけば、将来的に購入価格の何倍、何十倍もの価値がつく可能性があるんです。
ビットコインの例をみると、2010年に1BTC=約6円からスタートし、2018年4月現在で1BTC=約73万円なので、およそ12万倍の価値になっています。
仮に1万円分購入していれば、単純計算で2億円分になっていたことになります。
さすがにこれは極端な例ですが、仮想通貨にとって今はまさに黎明期。これからまだまだ市場規模が拡大し、ほとんどの通貨の価格が上昇しています。
雨後の筍状態の仮想通貨のなかから信用できる通貨を所有しておくことで、大きな値上がりが期待できるんです。
現在の¥/BTCの最新のチャートはこちらをご覧ください。
仮想通貨はどれぐらい普及している？
ここまで見てきたように、仮想通貨が普及すれば法定通貨の様々な問題が解消すると期待されており、実際にそうした動きはすでに始まっています。
ケンブリッジ大学のレポート「The Cambridge Centre for Alternative Finance」によると、昨年の時点で仮想通貨の利用者は全世界で300万人を超えているとされています。
（参照:The Cambridge Centre for Alternative Finance）
これは、この研究で当初に予測していた、最終的な仮想通貨市場の参加人数の3倍にあたります。
とんでもない勢いで市場が拡大していることがイメージできる例です。
日本のビットコインの取引量は世界一
出典: CryptoCompare
意外に思われるかもしれませんが、実は日本はビットコインの取引額が世界でもトップレベルに多い国。
全体のおよそ58%を占めており、アメリカドル、韓国ウォンなどが続いています。(2018年4月10日現在)
大半が投機目的で保有されているとみられ、使用目的ではほとんど使われていません。
日本の法整備も対応が間に合っておらず、社会的インフラになるのはまだ少し時間がかかりそうですが、テレビCMが始まったことで仮想通貨自体を知っている人はかなり増えました。
20代男女2905人に対する調査によれば、仮想通貨を知っている人のうち、男性の約16%、女性の約10%が仮想通貨を持っているという結果も。
（参照:TesTee）
CMやトレンドに敏感な若者の間では仮想通貨に対する不信なイメージも徐々に薄れはじめているようです。
今後さらに注目されることを見越し、いまのうちに保有しておく人が増え始めています。
仮想通貨はどうやって始める？
「投機」ときくと敷居が高く感じますが、実際の手順は本当に簡単です。
サービスによってはネットショッピングよりも簡単に仮想通貨を購入できます。
スタートする流れは以下のとおりです。
- 取引所に登録
- 入金（銀行、コンビニ振込）
- 仮想通貨を買う
- ウォレットで保管する
まずはじめに「取引所」に銀行振込やコンビニ払いなどで入金するところからスタート。
取引所とは、仮想通貨を売買するウェブサイトのことです。
あとは、実際に仮想通貨を買うのみ。
頭でっかちになるより、まず少額でいろいろと試してみるのがおすすめです。
ビットコインを例に具体的な方法を解説しています。詳しく知りたい人は、こちらをご確認ください。
やさしい仮想通貨・ビットコインの始め方｜初心者でも5分でわかる買い方・購入ガイド仮想通貨は暗号化技術が生んだ夢の通貨！
いままでのお金のあり方に革命を起こした仮想通貨。
近年で普及してきた背景には、インターネットの普及と複雑な暗号化技術の進歩が挙げられます。
画期的な技術により、たくさんの人が「お金を預けても大丈夫！」と信頼できるような仕組みを作ることができたんです。
主に、次の3つの技術によって信頼を担保しています。
- 「電子署名」で不正送金を防止する
- 「ブロックチェーン」で取引を記録する
- 「マイニング」によって改ざんを不可能にする
仮想通貨取引の際には、送付者のなりすましや取引の偽造を防ぐために複雑に暗号化された電子署名を添えて情報をやりとりします。
そして、インターネット上につながっている端末同士で分散して情報を記録し、ブロックチェーンとよばれる取引記録をつないでいきます。
これにより、二重決済や取引情報の改ざんを防ぐことができます。
さらに、世界中のたくさんの人々がマイニング（採掘）と呼ばれる特殊な計算作業を行い、取引の正当性を担保し、大切な情報を改ざんから守っています。
マイニング作業とはひたすら計算を行い、一番はやく解答できた人が報酬にもらえる、というゲームのような仕組みのことです。
解を見つけることでこのゲームに勝つため、世界中の人が超高性能のコンピューターで計算に参加しています。
仮にブロックチェーンの情報を改ざんしようとすると、参加者たちが費やした膨大な計算量をさらに上回る必要があります。
通常のパソコンではとうてい太刀打ちできませんし、高性能PCでも電気料金が高くつくため、不正をするほうがコストが掛かってしまいます。
結果的にまっとうにマイニングに参加し、報酬を受け取るほうがよっぽど効率的。という人間の心理的欲望を巧妙に取り入れたシステムになっているんです。
この仕組みのおかげで、中央管理者がいなくてもシステムを稼働させることができるのです。
仮想通貨のデメリットとは？
優れた点の多い仮想通貨ですが、デメリットも存在します。
これから仮想通貨取引を始めようとしている人は、しっかり以下のデメリットをしっかりと把握しておきましょう。
- 環境を整えないと価値がない
- ハイリスクハイリターン
- 資産が盗まれる可能性がある
環境を整えないと価値がない
大前提として、仮想通貨はインターネットがないところでは使用できません。
そのうえで、支払に使う際にはお店が決済システムを導入していないと使えません。
また、送金などのやりとりをするためには送り手と受け手の双方が取引用のアカウントを持っている必要があります。
しかし、仮想通貨のアカウントは簡単につくることができ、使用できるお店もどんどん増えています。
実用目的で仮想通貨を取り入れる人は少ない段階なので、この点は今後に期待といった認識でよさそうです。
ハイリスクハイリターン
仮想通貨そのものが黎明期。
大幅に価値が上昇する可能性もある一方で、技術的な問題や政治的情勢ひとつで価値が乱高下することがあります。
値動きが激しいことを「ボラティリティが高い」と表現することもあります。
リターンの大きさは魅力ですが、自分の所有している仮想通貨の価値が半減してしまう可能性もないとはいえません。
この点を念頭に入れて、自分の生活に影響を与えない範囲で仮想通貨を取り入れるのがおすすめです。
ハッキングにより資産が盗まれる可能性も
ブロックチェーン、電子署名などのシステム自体は改ざんの余地がなく、安心して使うことができます。
しかし、仮想通貨の取引所がハッキングの対象にされ、そこから個人情報や資産が盗難される場合もあります。
2017年にコインチェックから約580億円分の仮想通貨「NEM」が流出したことは記憶に新しいですよね。
上のケースでは利用者への返金が完了していますが、そのまま破綻してしまいお金が戻ってこないことも考えられます。
さらに、2014年に破綻したマウントゴックス社のように、横領の可能性が指摘されているケースもあります。
被告人は無罪を主張していますが、選ぶ側としてはそういった噂があるだけで慎重にならざるを得ません。
このように、取引所はセキュリティーや信頼性についての評判をよく確認し、安心して利用できるところを選びたいですね。
信頼できる仮想通貨の取引所は？おすすめをご紹介
仮想通貨を買ってみたいという人は、まずはじめに取引所に口座を開く必要があります。
取引所を選ぶにあたっていくつかのポイントがありますが、最も重要なことはセキュリティがしっかりしているか、というところです。
仮想通貨のデメリットである「ハッキングによるリスク」を最小限に抑えるため、セキュリティ性の高さに定評のある取引所を選びましょう。
ここからはあなたの仮想通貨を安心して運用できる、おすすめの取引所を紹介します。
マイナー通貨に触れてみたい！フィスコ仮想通貨取引所
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仮想通貨の未来に先行投資
ここまで、仮想通貨とはなんなのかという疑問を解消するべく、全体像をお伝えしてきました。
単なるお金儲けのためのツールではなく、世界をもっとスマートにする可能性のある存在です。
この記事をきっかけに、仮想通貨に興味をもっていただきければ嬉しいです。
実際に初心者の状態から仮想通貨で取引をはじめたレポート記事なども配信していますので、興味があればぜひご覧ください。
【体験談】今からでも間に合うっ！仮想通貨初心者の購入レポ
