やさしい仮想通貨の始め方を解説

仮想通貨市場は今後どうなる?現在の分析や今後について予測してみた

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仮想通貨は2017年に仮想通貨元年を迎え破竹の勢いで市場規模が拡大していきましたが、2018年は価格が下落ぎみでした、2019年を迎え今後の今後の仮想通貨市場はどうなるのか気になるところですね。

このまま価格が停滞してしまうのでしょうか。

DMM Bitcoinや、BITPoint、フィスコ仮想通貨取引所などの、仮想通貨取引所の社長インタビューも交えながら、

今回は現在の仮想通貨市場について分析し、さらに今後について予測してみました。

仮想通貨が気になっているけど今後市場規模が下がるならやりたくないかも…と思っている人はぜひご一読ください!

「仮想通貨の今後」ざっくり言うと…
  • 2017年は仮想通貨が世間に周知され、価格が上昇、ビットコインに関してはバブルだったとも言える。
  • 2019年は、リップルやイーサリアムを中心に市場の成長が見込まれている。
  • 仮想通貨は今後、法整備や送金詰まりなどの課題解決の段階へ移行しつつある。
  • まだまだ黎明期の仮想通貨は今後、普及していくと価格も上がっていくものと推測される。
  • 黎明期の今から仮想通貨を購入したい人は、『GMOコイン』『BITPoint(ビットポイント)』『bitbank(ビットバンク)』から仮想通貨を購入することがオススメ。
  • 中でもビットコインもリップルもレバレッジ取引に対応していて安心のGMOグループが運営する『GMOコイン』が使い勝手がよく一番オススメ。

 

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現在の仮想通貨市場の規模について

仮想通貨取引所海外

今後について知るには、まず足元の状況を確認する必要のが大切です。

日本における現在の仮想通貨市場はどれくらいの規模なのでしょうか。

日本国内の仮想通貨市場の規模は??

NEM仮想通貨技術

仮想通貨の取引高は年々急激に増えてきており、一般社団法人仮想通貨交換業協会の発表によりますと日本国内取引所における仮想通貨の取引高は2016(平成28)年度の取引高が約3.5兆円ほどだったものが、2017(平成29)年度には現物約70兆円ほどとなっています。

仮想通貨はボラリティーが大きく同じ時期に世界の取引高と国内の取引高を比べることが難しいため正確なことは言えませんが、これは世界と比較して日本国内の取引所の取引高は4%〜十数%程度のシェアがあると言えるようです。

日本国内や世界中の企業の時価総額はどれくらい?

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仮想通貨市場全体では時価総額は2019年1月現在で約15兆円だとされています。そのうちビットコインの時価総額は全体の5割にあたる約7.5兆円となっています。

では世界中の企業の時価総額と比較するとこの規模はどれくらいのものなのでしょうか。

国内の主要企業や海外の主要企業の時価総額と比較してみましょう。

国内の主要企業時価総額海外の主要企業時価総額
トヨタ23.5兆円Apple8823億ドル(約97兆円)
三菱UFJ11.7兆円Alphabet(Googleの親会社)7148億ドル(約80兆円)
NTT11.2兆円Microsoft6493億ドル(約72兆円)
NTTドコモ10.4兆円Amazon.com5670億ドル(約63兆円)
ソフトバンク10兆円Facebook5148億ドル(約57兆円)

国内大手企業5社と比較するとビットコインはトヨタよりは時価総額が低いものの、他4社よりも高くなっています。

そうはいっても国内企業の時価総額を合計すると100兆円以上ですので、仮想通貨市場がまだ小さいということがわかります。

また、海外企業になると仮想通貨市場のほうが時価総額が低く、世界の壁はまだまだ厚いということがわかります。

ただ、仮想通貨は価格変動が激しく、仮想通貨市場が最も成長した一昨年は想通貨全体の時価総額が約70兆円とMicrosoftに匹敵する時価総額となっていました。

こうしたことを考慮すると、一概に一時点の仮想通貨の時価総額で仮想通貨の市場規模を測るのは難しいことがわかるでしょう。

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これまでの仮想通貨市場の推移


出典: https://coinmarketcap.com

これは2013年から現在までの仮想通貨市場の推移を表しています。

2017年6月ごろに「アルトコインバブル」が起こり、そこから価格をどんどん増加させていき、結果2017年に市場が約4,000%という驚異的な急成長を遂げました。

2018年は1月の最初は約80兆円ほどの市場最高の時価総額をつけるも、コインチェックの仮想通貨流出事件などをきっかけにして仮想通貨市場は全体的に暴落し時価総額は12兆円ほどまで下がった時期もありました。

2019年は、金融庁のETF認可を検討するとのニュースをかわきりに上昇傾向も見られるため、今後の仮想通貨の成長に期待したいところです。

MEMO

コインチェックの一件を皮切りに、仮想通貨取引所のセキュリティ体制への関心が高まりました。

仮想通貨取引所のセキュリティについての詳細はこちらの記事で解説しています。

kasoutsuka-torihikijo-thumbnail仮想通貨取引所のセキュリティランキング!安全性の判断基準や選び方をやさしく徹底解説!

金融庁認可済の取引所社長が考える仮想通貨の今後について

ここまで、いままで仮想通貨市場の推移をご紹介してきましたが、ここからは、ゼロはじ編集部が聞いた、金融庁に認可された中でも、比較的取引量や会員数の多い仮想通貨取引所の社長の語る、仮想通貨業界の今後の見通しについてご紹介します。

仮想通貨の今後を予想する上で、第一線を走る仮想通貨の今後を予想する上で、とても参考になる意見ばかりです。ぜひ参考になさってください。

株式会社ビットポイントジャパン 小田 玄紀 社長の語る、仮想通貨の今後

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2018年に入って、仮想通貨全体の価格が下がるなどの事象が発生するなど、仮想通貨市場の動きはさまざまな動きを見せました。

仮想通貨の取引量は今後、どのようになっていかれるとお考えでしょうか

BITPoint 小田社長


仮想通貨の取引量は活発になる可能性があるではないかと考えています。

〜中略〜

個人的にこう考えている理由は単純で、年内には新しい交換業者の登録が増えるのではと考えているからです。

現時点のみなし仮想通貨交換業者に関しては、もっと早く登録されてもおかしくないと思います。

〜中略〜

もう一つ理由があります。さまざまな国で、仮想通貨の法整備が整いつつあること。こういった動きも仮想通貨の可能性を後押しする要素になると考えています。

より

プロサッカー選手、本田圭佑選手のCMでも有名なビットポイントジャパンの小田社長は、今後、日本で新しい仮想通貨交換業者(取引所のこと)が金融庁から登録されていくだろうと考えているようですね。

また法律も整備されつつある現状から、仮想通貨の未来は明るいのでは?と考えられているようですね!

さらにくわしいインタビューの中身は以下から確認してみてください。

「仮想通貨は今後どうなるの?」BITPoint小田社長に仮想通貨の将来性を聞いてみた

BITPoint(ビットポイント)についてはこちら

BITPoint(ビットポイント)についてはこちら

株式会社DMM Bitcoin 田口 仁 社長の語る、仮想通貨の今後

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田口社長は「仮想通貨が通貨として振る舞う社会*」はどのようにして訪れると考えていらっしゃいますか?(*詳しくはコチラをチェックしてみてください!)

また、仮想通貨業界は今後、どのようになっていかれるとお考えでしょうか

DMM Bitcoin 田口社長


仮想通貨というものを端的に表現すると、「仮想通貨が通貨たりうる世界」を目指すために決済の領域で殴り込みをかけている存在だと思うんです。

〜中略〜

そして、そこでは為替の交換というネットワークが作られていて、仮想通貨はそこに殴り込みをしている感じだと思うんですよ。

〜中略〜

なので、そこに殴り込みをし、成功していく通貨がどれくらいあるのかなというのが、まだ分からないなと思っています。

より

DMM Bitcoin田口社長は、仮想通貨の今後について、冷静に見ていらっしゃるようです。

インタビューの中では他にも仮想通貨や決済サービスの今後など、普段では聞けないような刺激的なお話しがたくさん飛び出しているので、さらにくわしい田口社長の意見が気になった方は、ぜひチェックしてみてください。

dmm-interview-taguchi2仮想通貨業界は今後どうなるの?DMMbitcoin田口社長に聞いてみた

また、DMM Bitcoinでは現在、口座開設で1000円をキャッシュバックキャンペーンが行われています!

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株式会社フィスコ仮想通貨取引所 越智 直樹社長/中川 博貴COOの語る仮想通貨の今後

フィスコ仮想通貨取引所は、資金決済法の成立より前から創業されていらっしゃいますが、仮想通貨の今後にどのような期待をされていたのでしょうか?

フィスコ仮想通貨取引所 取締役 中川氏


私の著書にも書いているのですが、パワーシフトによって資源(ヒト・モノ・カネ)が仮想通貨に集まっています。
2016-2017年に流れ込んだ資金を見ると、他国の法定通貨に比べて日本円が非常に多かったんです。

〜中略〜

仮想通貨を中心としたデジタルイノベーションの領域なら、日本が世界のハブになる可能性は大いにあります。
国というマクロな単位で見ても、絶好のチャンスだと考えたんです。

フィスコ仮想通貨取引所 代表 越智氏


現在の仮想通貨は適正価格ではなく、まだまだ上昇するポテンシャルを秘めています。
日本の仮想通貨市場を活性化させる存在になっていきたいと考えています。

より

フィスコ仮想通貨取引所の越智社長と中川COOは、現在の仮想通貨の価格は適正価格ではなく上昇するポテンシャルを秘めているとお考えのようです。

また、仮想通貨に流れ込んだ資金をみると、日本円が外国のお金に比べて多かったので、日本が仮想通貨業界をリードできるのでは?とも考えていらっしゃるようですね。

fisco-intフィスコ仮想通貨取引所って実際どうなの?越智社長と中川COOに特徴と評判について聞いてみた

これから上昇するポテンシャルを信じてみたい!という方は、まずは、無料でフィスコ仮想通貨取引所の口座を作成してみてチャートに慣れてみるというのも一つの手かもしれません。

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著名人が予想する仮想通貨の今後

さらに、仮想通貨の今後について著名人たちがどう考えているかについてもまとめてみました。

概ね、市場の上昇を予想するものが多いようです。

ウィンクルボス兄弟の見解

ウィンクルボス兄弟は、facebookのアイディアを産んだのは自分達だとして、マーク・ザッカーバーグを控訴し、そこで得た賠償金6500万ドルを当時1BTC=120ドル(1万2000円)ほどであったビットコインに投資し、仮想通貨長者となったことで有名な兄弟です。

そんなウィンクルボス兄弟ですが、仮想通貨の今後については、ビットコインは今後20年にかけて30〜40倍に上昇するのではないかと発言しています。

マイケル・ノボグラッツ氏の見解

マイケル・ノボグラッツ氏は、元ゴールドマンサックス勤めのヘッジファンド投資家です。ノボグラッツ氏は、ビットコインが1BTC=255USDだった2013年からビットコインの価値に注目し発言している投資家でもあります。

そんなノボグラッツ氏ですが、ビットコインの価格については、ビットコインの成長期は2019年の四半期に訪れ急騰するのではないかという見解を示しています。

トム・リー氏の見解

トム・リー氏はウォール街のアナリストで仮想通貨の価格についても、大きな発言をすることで知られています。

彼は、2018年11月末の時点で、ビットコインは年末には$15,000までいくと予想しています。

この予測は、年の瀬も迫ってきた現在達成は難しそうですが、リー氏は長期的にみても、これから法規制などがしっかりしてくれば、仮想通貨の未来は明るいだろうとも発言しています。

ティム・ドレイパー氏の見解

ティム・ドレイパー氏はアメリカのベンチャーキャピタル投資家です。

2018年は仮想通貨の価格は下落傾向でしたがドレイパー氏は仮想通貨が上昇するためには、価格を落とすことが必要だったと考えています。

これは、多くの仮想通貨投資家たちの中でも言われていることですが、インターネットの普及時も一旦価格の成長があったものの、その後大規模な下落があり、しばらくたった後にさらに大きな成長があったのと同じ動きを仮想通貨もするのではないかという考えです。

これによりドレイパー氏は、仮想通貨の時価総額は2022年までには10兆ドル、ビットコイン単体でも4兆ドルまで成長するのではないかと予測しています。

ジョン・マカフィー氏の見解

もともとウィルス対策ソフトの創業者として有名だったジョン・マカフィー氏ですが、仮想通貨の世界で最も影響力のある人物と言われるほどの人物です。

2020年の大統領選では仮想通貨の有効性を主張するために立候補するなど、大胆な発言で知られるマカフィーしですが、5年後には法定通貨が崩壊することを予測しています。

さらに、ビットコインの価格については、2020年には100万ドルになるとの発言をしています。

しかし、マカフィー氏によるとこの価格はそもそも米国ドルの価値が今の米国ドルの価値よりも下がっていることも考慮した上での発言のようです。

堀江貴文(ホリエモン)氏の見解

日本国内では、何かと発言も多く有名なホリエモン氏ですが、彼もまだ仮想通貨の価格が低い2013年から仮想通貨に投資をしており、今でも仮想通貨の可能性について多くの発言をしている人の一人です。

ホリエモンは、価格について名言はしておりませんが、仮想通貨市場全体の将来を明るいものとしてみており、特にイーサリアムやリップル、モナコイン 、ネムと行ったアルトコインに注目しているようです。

与沢翼氏の見解

こちらも何かと注目される実業家の与沢翼氏も去年の仮装通貨バブルでは仮想通貨の特にリップルで大きく利益を得たとして注目されている人物です。

与沢翼氏は、仮想通貨全体というよりも特にリップルに将来性を感じ多くを投資されています。

与沢氏によると、価格が下がっている今のうちが逆にリップルの買い時であり、ホールドしておけば確実に価値があがるのとのことです。

仮想通貨市場の今後はどうなる??

仮想通貨NEMチャート

現在価格推移が全体的に下がり気味となっているため、今後どうなるのか気になる方が多いのではないでしょうか。

ここでは仮想通貨市場の今後についてご紹介します。

今後の予測に役立つ!主要通貨のチャート

今後の仮想通貨市場を牽引する主要な銘柄の価格をまとめてみました。

BTC/JPYはBitfinex,ETH/JPYとXRP/JPYはKrakenのチャートを表示しています。

この主要仮想通貨をはじめとした仮想通貨の価格は、今後どうなっていくのでしょうか。

トピックを確認してみましょう。

2019年は去年に引き続き課題が解決できるのかが焦点

仮想通貨取引所重要

2018年は仮想通貨市場は1月初めの仮想通貨過去最高時価総額から市場全体の暴落とさまざまな課題が見えてきた年でした。

例えば、仮想通貨で得た利益に対する課税方法などの法的な課題や、仮想通貨市場への参入が増えて、トランザクションが増加したことで送金遅延などが起きるなどの問題があります。

さらにコインチェックの仮想通貨流出事件により厳しくなったセキュリティなどの基準にどう対応していくかというところが課題となるでしょう。

それらの課題への対処法によって、今後仮想通貨市場が拡大していくか、縮小していくかが決まるでしょう。

2019年はICOなどが金商法の対象になるのか

ICOとは、仮想通貨を発行することで資金調達を行うことでinitial coin offeringの略です。

仮想通貨を使うことで、誰もが簡単に資金調達ができるということで注目されましたが、誰もができる事により実際のプロジェクトなどがない、詐欺・スキャムと言われるICOが横行しました。

これを受けて、2019年早々には金融庁がICO(仮想通貨で出資金をつのる時)も、金融商品取引法(金商法)の規制の対象となる方針を固めているとの発表がありました。

この法整備により、今後は国内でのICOを利用した資金調達は厳しくなると思われますが、逆に言えば投資家にとっては安心して仮想通貨投資ができる環境が整って行くのではないかとも考えられます。

仮想通貨の税制の行方

また、国内で言えば、日本では仮想通貨投資で得た利益への税率が高いことも問題視されています。

現在、日本では仮想通貨は通貨で他の仮想通貨や法定通貨を購入した際に利益が出た場合に雑所得として計上される事になっています。

この事情を受け、2018年12月には参議院議員による仮想通貨税制を変えていく運動なども発足しており、2019年には仮想通貨の税制がどのように変わっていくかも注目していきたいものです。

2019年の仮想通貨市場を左右するのは通貨の実用化

2017年末のように価格が上がっているから、ブロックチェーンだから仮想通貨だからというだけで価格が上がる時期はすぎ、これからは各通貨が実用化に向けどのように進んでいくかが価格上昇の鍵となってくるでしょう。

例えば、2018年のイーサリアムの停滞の原因は、通貨のアップデートの遅れや開発状況を不安視したものの現れとも言われています。

また、ビットコインの下落の原因にもビットコインキャッシュのハードフォークなどが関わっていると言われており、これらの技術的な問題などをいかに超え実用化へ持っていくかが、仮想通貨の今後の発展と関わってくるでしょう。

スケーラビリティー問題

ビットコインの実用化の鍵となってくる問題の一つはスケーラビリティーの問題でもあるでしょう。

スケーラビリティーとは、ビットコインの需要が増えた為に、そもそもビットコインの長所となるべきであった送金速度の速さ、送金手数料の安さと言ったものが失われつつあるという問題です。

この問題を解決できるかどうかがビットコインが実用化されるかどうかの鍵になってくるでしょう。

現在ビットコインでは、ライトニングネットワークを利用し、送金の円滑化を図っていますが、これが上手くいくかどうかで仮想通貨の直近の価格は大きく左右されるとも思われます。

ブロックチェーン技術自体には可能性がある

ここまで、仮想通貨は法規制や今後の実用化によってその将来性が変わってくると述べてきましたが、そもそも仮想通貨に使われているブロックチェーンという技術自体はとても新しいアイディアとして可能性を秘めたものです。

このブロックチェーン自体は、インターネット常に情報だけではなく価値の交換をもたらすとされており、将来性がとてもあるものなので、そのブロックチェーン技術が今後どのように実用化していくかについても注目するべきでしょう。

先物上場の開始で市場規模が拡大する可能性あり

仮想通貨取引所初心者

CBOEとCMEという2つの先物取引所に仮想通貨が上場したのが昨年の12月のことでした。

この2つの先物取引所は世界有数の先物取引所ですので、ここに仮想通貨が上場したということは仮想通貨市場に多くの投資家が参入する可能性があると言えます。

ただし、先物取引に参入したことで仮想通貨市場が返って不安定になる可能性があるため注意しなくてはいけません。

金融商品としてメジャーになる可能性

NEM仮想通貨提携

現在株やFXなどの金融商品が主で、仮想通貨の金融商品としての規模はまだ小さいです。

ビットコインなどの仮想通貨取引は、その仮想通貨という特性上投資対象としての信頼性が確立していなかったのではないかと言えます。

しかし、先物上場したことで、信頼性を多少なりとも獲得できたのではないでしょうか。

仮想通貨の中でも現物だけでなくFX取引を活用する人が増えてきました。

取引のバリエーションも揃い、今後さらに金融商品としての価値が高まっていく可能性は大いにあります。

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MEMO

仮想通貨FX(ビットコインFX)についての詳細はこちらの記事で解説しています。

fxtorihikijo仮想通貨FX(ビットコインFX)とは?初心者におすすめの取引所比較ランキングTOP5+海外取引所

仮想通貨が金融商品としてメジャーになれるかどうかには、米証券取引委員会 (SEC)によるETFの承認が鍵を握っています。

ここからは、仮想通貨とETFの関係について確認してみましょう。

仮想通貨の今後をETF承認が左右する?

仮想通貨ETF

2018年10月現在、ビットコインをはじめとした仮想通貨はETFとして承認されていません。

ETFとして承認する権限を持っているSEC(アメリカ証券取引委員会)は、複数の申請(後述)に対して審査を行っています。

仮想通貨ETFとは?

Exchange Traded Fund (上場投資信託)の略で「証券取引所で取引される投資信託」を指します。

最近よく耳にする仮想通貨のETFは、投資の対象としてビットコインを含む投資信託のことです。

現在の状況をわかりやすく表現すると、

「ビットコインを含んだ投資信託が証券取引所に上場していいのか?」

という問いに対する、米国の証券を監査する組織の回答待ちの状態なのです。

仮想通貨のETFが承認されたらどうなる?

今後、仮にビットコインを含むETFが承認されると、仮想通貨取引所ではない証券取引所でビットコインが流通することになります。

その結果、ビットコインをはじめとした仮想通貨の流通量が上昇します。

また、証券として認められることで信頼性を獲得できます。

その結果として需要が高まり、価格が大幅に上昇すると予想されているのです。

仮想通貨のETFが承認されない理由は?

仮想通貨の今後を左右するETFですが、いまだに承認が降りていないのには以下のような理由が考えられます。

仮想通貨のETFが承認されない主な理由

  • 相対的な取引量が少ない
  • 金融商品としてのリスクが高い
  • 規制が確立しておらず、不正の可能性がある


2017年に取引量が急増した仮想通貨ですが、長い目で見ればまだまだ黎明期

既存の証券に比べると取引量が少ないといえます。

そのため株や為替と比較してボラティリティが大きく、リスクが高い商品と位置付けられています。

新しい技術なだけに法規制や技術の整備が追いついておらず、国単位で規制や対応にばらつきがあります。

見せ板などによる不正な価格操作を取り締まる法案はなく、マネーロンダリングも完全には抑止できていません。

さらに、取引所の安全性やコンプライアンスなどの問題が度々浮き彫りになっています。

こうした問題は、ETFにかかわらずそもそも仮想通貨が今後解決しなければならない課題です。

ETFの話題への承認が注目される中で、改めて可視化されているにすぎません。

今後仮想通貨のETFは承認される?

現在は有力視されているSolidX(ソリッドエックス)VanEck(バン・エック)が申請を行っています。

ところが、現在に至るまで承認可否の判断が度々延期されています。

先ほど確認した問題点が完全に解決されない限り、今後も仮想通貨のETFは承認されないのでしょうか。

証券の専門家はそこまで悲観的ではないようです。

数多くの専門家が「承認されるのは時間の問題」という見解を示しています。

ETF承認はは機関投資家向けから個人向けとの順番か?

上記の取引所のETFは機関投資家向けを想定しており、各社が機関投資家向けの投資環境を整えています。

そうすることでまず流動性や取引量の問題を解消し、価格の安定を図り、信頼性を向上しようとしているのです。

仮想通貨の両替サービスを提供するShapeshift社がコンプライアンスの遵守を発表するなど、業界全体としても健全化に力を入れています

まず機関投資家向けのETFが承認され、その後しばらくして個人向けのETFが続く、というのが大まかな流れになりそうです。

個人では取引できないにせよ、ETFの承認が決まれば仮想通貨の今後にとって大きな好材料になります。

2019年は日本国内でのETFの可能性もあり

上記は主にアメリカでのETF承認の話でしたが、2019年に入り国内でもETFの認可が検討されているとのニュースがありました。

国内事情を鑑みると、アメリカのETF承認の状況も見ながらかもしれませんが、金融庁がETF認可について検討していると発言したことから、アメリカの次には日本でも仮想通貨のETFが認可されるかもしれません。

アメリカ・日本とETFが承認されれば2018年は下落傾向にあった仮想通貨市場の動向も変わっていくことが考えられるますね。

仮想通貨時価総額ランキングTop5

WorldSpectrum / Pixabay

では仮想通貨市場で時価総額が高い仮想通貨はどれなのでしょうか。

ここでは仮想通貨時価総額Top5をご紹介します。

時価総額ランキングトップ5

  1. Bitcoin(ビットコイン)
  2. Ethereum(イーサリアム)
  3. Ripple
  4. BitcoinCash(ビットコインキャッシュ)
  5. EOS(イオス)


1位 Bitcoin(ビットコイン)

仮想通貨決済冒頭

仮想通貨と言えばこれ!と言われるのがビットコインです。

仮想通貨市場では基軸通貨となっており、ほとんどの取引所では取引のほとんどがBTC建てとなっています。

時価総額は約7.5兆円となっています。

ビットコインを取引するのであれば、ビットコインがすぐに購入できて販売所・取引所の両方の機能をもった『GMOコイン』がおすすめです。

GMOコインであれば、販売所機能を使ってすぐにビットコインを購入したり、取引所機能を活用して安くにビットコインを購入したり、レバレッジをかけてFX取引をすることまで。すべてを行うことができます。

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2位 Ethereum(イーサリアム)

WorldSpectrum / Pixabay

スマートコントラクトという技術を発明し、投資家だけでなく各業界から注目されている仮想通貨です。

プラットフォームとして利用する人も多く、開発もとてもパワフルです。

現在の時価総額は約1.7兆です。

ICOや海外取引所を利用する際に、送金することもあるイーサリアムは、送金手数料が無料BITPoint(ビットポイント)で取引をすることがオススメです。

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3位 Ripple

リップルはIoUという革新的なシステムや決済ネットワークが優れていると注目されている仮想通貨です。

また、世界各国の銀行などの金融機関と提携を行っていますので、将来性が非常に高い仮想通貨です。

時価総額は約1.5兆です。

初心者の方におすすめのリップルの取引に関しては、取引所の使いやすさとセキュリティの高さが、選ぶ決め手となります。

セキュリティと使いやすさで選ぶ場合、リップルに関しては、『GMOコイン』がオススメです。

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4位 BitcoinCash(ビットコインキャッシュ)

ビットコインからハードフォークしたことで話題になった仮想通貨です。

スケーラビリティ問題を解消するために作られた仮想通貨で、本家のビットコインを上回る勢いで成長していっています。

時価総額は約3,000億円です。

ビットコインキャッシュに関しては、とりあえず成長しそうなアルトコインを買ってみたいという人におすすめです。

そんな方には、GMOからすぐに直接購入できて寝かせることができる、GMOコインを選ぶと無難です。

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5位 EOS(イオス)

イオスはイーサリアムと同じくスマートコントラクトを採用した仮想通貨で、イーサリアムの上位互換の仮想通貨と言われています

スマートコントラクトやDPoSやソフトウェア「IOS.IO」による処理速度と安全性の両立を掲げており大注目されている仮想通貨です。

時価総額は約2,800億円です。

イオスに関しては、国内の取引所で取引することが、現時点ではできないので、『BitMEX(ビットメックス)』という取引所で取引することをオススメします。

BitMEX(ビットメックス)』は香港とサンフランシスコにオフィスを構える海外の仮想通貨取引所ですが、日本語にも対応しており非常に使いやすいです。

また、今なら当サイトからBitMexの口座開設をすると、半年間取引手数料が10%割引になるキャンペーンも実施されていますので、イオスを取引される際はぜひBitMEXからお得に始めてみてください。

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番外編①:MONA(モナコイン)

仮想通貨決済モナコイン

時価総額ランキングでは入ってこない通貨ですが、モナコインという仮想通貨も番外編としてご紹介します。

モナコインが他のコインと違うところは、日本発祥の仮想通貨ということ。モナコインは、日本に強いコミュニティを持つ仮想通貨です。

そんなモナコインは2017年12月に史上最高値の、1MONA=2,400円を記録しましたが、2019年1月現在70円台で落ち着いています。


出典:https://cc.minkabu.jp

モナコインの由来が、2ちゃんねるで有名なアスキーアートの『モナー』をモチーフということもあって、日本では濃いコミュニティが形成されています。

今後、このコミュニティがさらに活発に活動し、サービスが普及すれば、上昇する可能性もあるでしょう。

日本発祥のモナコインを買いたいという方は、剛力彩芽さんのCMでおなじみだったZaifを買収したフィスコ仮想通貨取引所で購入することができます。

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番外編②:NEM(ネム)

NEMは、先ほどの時価総額ランキングでは入ってきませんでしたが、時価総額でもだいたい10位台後半にくらい人気のある通貨です。

仮想通貨愛好家の中でも人気がある通貨で、東京の渋谷には「nem BAR(ネムバー)」というNEMの決済に対応したバーができ、仮想通貨愛好家から人気を博すなど、確立されたコミュニティを持つ通貨です。

モナコイン同様、強いコミュニティがさらに活発に活動し、決済サービスとして普及すれば、価格が上昇する可能性もある仮想通貨です。

NEMは、DMM Bitcoinやコインチェックで購入できますが、ただ日本の取引所ではNEM取り扱いが少ないのが難点でもあります。

セキュリティや、使いやすさの点からみると、証券でもおなじみのDMMグループが運営するDMM BitcoinでNEMを購入することがおすすめです。

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今後の価格上昇に期待できる仮想通貨の種類は?

先ほどご紹介した、現在の時価総額ランキングをおさらいしてみましょう。

現在の時価総額ランキング

  1. Bitcoin(ビットコイン)
  2. Ethereum(イーサリアム)
  3. Ripple
  4. BitcoinCash(ビットコインキャッシュ)
  5. EOS(イオス)


現時点では、仮想通貨の原点であるビットコインが圧倒的。

今後この牙城を崩す仮想通貨は現れるのでしょうか。

そこでここからは、今後の躍進に期待されている仮想通貨をまとめてご紹介します。

以下のようにカテゴリ分けし、その中からもっとも有望なものをご紹介します。

仮想通貨のカテゴリ

  • 決済型仮想通貨
  • アプリケーション開発型仮想通貨
  • 匿名型仮想通貨
  • 企業サービス型仮想通貨
  • 取引所トークン


決済型仮想通貨:ビットコインキャッシュ

「決済型」は、文字通り決済を目的として作られた仮想通貨です。

日常的な支払いやオンラインショッピングなどで使うことを想定しています。

実店舗等でのインフラ整備も関わってくるため、現時点では取引量の多いビットコインが最強です。

そこに対抗できるのは、ビットコインを決済用に最適化した現在時価総額 第4位の「ビットコインキャッシュ」でしょう。

取引量が増えることで生じる様々な問題(スケーラビリティ問題)を解消し、スムーズな処理を可能にした仮想通貨です。

2018年11月にはハードフォーク(仮想通貨の分裂)が行われ、ビットコインキャッシュは二つのグループに別れました。様々な議論が交わされていますが、今後に注目が集まっています。

先ほどもご紹介しましたが、ビットコインキャッシュの購入にはGMOコインがオススメです。

ビットコインキャッシュの購入におすすめな「GMOコイン」はこちらから

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アプリケーション開発型仮想通貨:ネオ

「アプリケーション開発型」はアプリケーションの開発を目的としたブロックチェーンネットワーク上で用いられる仮想通貨です。

そのネットワークを上で新しい仮想通貨を発行することもできます。

「アプリケーション開発型」のなかで注目したい仮想通貨は中国発の「ネオ」です。

中国の豊富なリソースを武器に、世界中から優秀な開発者を巻き込んで勢力を拡大しています。

似たような特徴をもつ仮想通貨としてイーサリアムがありますが、今後の伸び代は「ネオ」の方が大きいでしょう。

ネオは世界最大級の仮想通貨取引所バイナンス(Binance)で購入することができます。

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匿名型仮想通貨:モネロ

「匿名型」秘匿性を重視して開発された仮想通貨です。

通常の仮想通貨の送金は「誰が誰に対して送金を行ったか」がブロックチェーン上に記録されます。

匿名型の仮想通貨では、特殊な暗号化技術により素性を隠して送受金ができます。

セキュリティ・プライバシーが優れていますが、闇取引マネーロンダリングへの悪用が懸念されています。

モネロは「リング署名」や「ステルスアドレス」などの技術を備えた仮想通貨です。

匿名型仮想通貨の中でも有数の取引量があり、過去には日本の取引所でも売買されていました。

現在は仮想通貨交換業を取得している国内取引所では取引されていません。

高い技術を有していることは間違いなく、今後の将来性はかなり高いと言えるでしょう。

モネロに関しては、以前までコインチェックで取り扱いがありましたが2018年6月に取り扱いが中止になったので、ネオ同様バイナンス(Binance)で購入するのが一般的です。

バイナンス(Binance)公式サイトはこちら

バイナンス(Binance)でネオを買ってみる

企業サービス型仮想通貨:リップル

企業サービス型仮想通貨は、企業がサービスの一環として発行している仮想通貨です。

仮想通貨の利用促進等を自主的に実施でき、その技術を用いたサービスを提供することで流動性の向上にもつながります。

「リップル」は銀行間の国際送金を目的として生まれた仮想通貨です。

国際送金にかかっていた送金時間と高額な手数料を解消するほどの機能性を有しています。

この技術を既存の金融機関などに提供することで、今後の送金のインフラになることを目指しています。

また実装を予定している企業の数も多いため、非常に注目の仮想通貨です。

リップルは手軽に購入できて、リップルのレバレッジ取引にも対応しているGMOコインで購入することがオススメです。

リップルの購入におすすめな「GMOコイン」はこちらから

GMOコインでリップルを買ってみる

取引所トークン:BNBトークン

「取引所トークン」は、仮想通貨取引所が独自に発行している仮想通貨です。

その取引所内で使用することで、手数料の割引や配当を受けることができます。

明確な用途があるため流動性が安定しているというメリットがあります。

取引所トークンの中で最もおすすめなのは、BNBトークンです。

世界最大級の仮想通貨取引所であるバイナンスが発行しています。

取引所トークンの中で最も高い時価総額を誇っています。

バイナンスが今後も勢力を拡大していくほどに、BNBの影響も強まっていくでしょう。

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MEMO

今後に期待できる仮想通貨のランキングについての詳細はこちらの記事で解説しています。

各部門の1位以下の仮想通貨を確認したい方は、ぜひチェックしてみてください!

cc-rank-thumbnail仮想通貨の種類別おすすめランキング|違いと将来性を1,600銘柄から徹底解説

意外と知らない?仮想通貨の今後に関するQ&A

NEM仮想通貨とは

ここでは意外と知らない人が多い仮想通貨市場の規模に関する疑問について答えていきたいと思います。

仮想通貨市場のバブルははじけたのか?

先に結論から言うとそもそも仮想通貨市場の成長性はバブルとは言い切れません。

仮想通貨市場は2017年〜2018年1月にかけて大きく成長したものの2018年はその後下落を続け「仮想通貨バブル」は過ぎ去ったとも言われています。

ビットコインに関してはバブルの可能性が非常に高いと言えます。

なぜなら送金詰まりなどの問題があるのにも関わらずビットコインの価格が急騰したためです。

ただし、仮想通貨市場全体でみるとバブルとは言い切れないところがあります。

なぜなら市場で取引されているアルトコインの中には、独自の機能を持ったものが多く、その特性に将来性を感じて投資している人が多いからです。

バブルというものは投資対象の本質を見ずに流行りだからという理由で人々が投資して発生する現象ですので、バブルとは少し違うものであると考えられるのです。

市場規模の拡大はピークは過ぎたんじゃないのか?

市場規模の拡大のスピードだけで言えば、ピークは過ぎたかもしれません。

しかしながら、市場規模自体は今後さらに拡大していく可能性が高いと言えます。

確かに2018年の下落傾向の市場を見るとそう判断するのもわかります。

しかし、これが1つのブームでこのまましぼんでいくとは言い切れません。

2019年にはさらにアメリカや日本でのETFも期待され、さらにこれからの仮想通貨の実用化を考えると仮想通貨の成長にはまだまだ伸びしろがあると見られています。

仮想通貨はもうオワコンって言われているけど本当?

リップル購入まとめ

仮想通貨は2018年は仮想通貨が大きく下落した年となりました。

そのため「仮想通貨はもうオワコン」なんて言われたりしています。

しかしながら、仮想通貨市場で流通している仮想通貨の中にはリップルやイーサリアム等仮想通貨自体ではなくそれが持つ機能やプラットフォームが期待されているものがあります。

そのため、今後も仮想通貨市場の規模は徐々に成長していくでしょう。

仮想通貨を購入してみる

今後成長していく仮想通貨はどうやって購入できるの?

仮想通貨は「取引所」「販売所」と呼ばれる仮想通貨を売買するウェブサイトに、銀行振込などで日本円を送って仮想通貨に交換することで購入できます。

  1. 取引所 や 販売所に登録
  2. コンビニや銀行から入金
  3. 仮想通貨を購入する

仮想通貨の購入方法はたったこれだけで、とっても簡単です。

仮想通貨の「取引所」「販売所」はたくさんありますが、冒頭でおすすめしたGMOコインの口座さえ持っていれば、販売所機能も取引所機能も両方あるので、とてもかんたんに一般的な仮想通貨取引のすべてを行うことができます。

他の取引所だと、手数料が安いだけであったり、取り扱い通貨が少なかったり、セキュリティがイマイチだったりするものです。

ですがGMOコインは、多くの手数料が無料で、取り扱い通貨も豊富かつレバレッジ取引にも対応していて、GMOグループが手がけるセキュリティ体制を構築してサービスを提供しているので非常におすすめです。

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MEMO

こちらの記事では、おすすめの仮想通貨取引所をランキング形式で発表しています。

最適な取引所を選びたい、という方はぜひチェックしてみてください。

仮想通貨取引所ランキング本音で仮想通貨・ビットコイン取引所を辛口比較!【2019年8月最新おすすめランキング】

仮想通貨市場の今後についてまとめ

仮想通貨今後

いかがでしたか?

今回は仮想通貨市場の現状や今後、そしてQ&Aなどについて説明していきました。

仮想通貨市場は価格が下落し続けていますが、仮想通貨市場全体で見れば今後も成長をしていくと考えられます。

株式でもFXでも価格が下落することがありますし、現在の仮想通貨市場規模の縮小も一過性のものであると考えていいでしょう。

今後普及していけばさらに仮想通貨の価格は上がっていきますので、それに期待して投資をしてみるといいと思います。

GMOコインから仮想通貨を買ってみる

GMOコインで仮想通貨を始めてみる

また、くわしい仮想通貨の始め方について、以下の記事でやさしく解説しているので、ぜひ参考になさってくださいね。

やさしい仮想通貨の始め方と購入方法(買い方)を解説!|初心者でもいますぐ始められるビットコインのかんたんな買い方

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