やさしい仮想通貨の始め方を解説

仮想通貨の今後は?上がるの?下がるの?価格に影響する材料を徹底解説!

仮想通貨今後サムネイル

2019年の仮想通貨はどうなるの?

仮想通貨市場に影響しそうな材料やニュースが知りたい!

世界中で仮想通貨がブームとなった2017年と比べ、2018年はほとんどの仮想通貨が暴落するなど、ホルダーにとって厳しい1年となりました。

「仮想通貨の下落は続くの?」

「仮想通貨に希望が持てるような材料はないの?」

と不安になっている人も多いでしょう。

この記事では、今後の仮想通貨市場を左右するポジティブな材料、あるいはネガティブな材料について詳しく解説します。

この記事を読めば、きっとあなたの仮想通貨に対する不安が解消するでしょう。

ざっくり言うと
  • キーマンによる今後の仮想通貨の見通しは、おおむね強気な予想が多い。
  • ビットコインETFの上場承認は時間の問題。
  • Bakkt(バックト)でビットコイン先物が上場すれば、仮想通貨の信頼性が格段に上がる。
  • 世界経済の減速懸念によるリスクオフの動きには警戒が必要。
  • 仮想通貨の「申告分離課税」への改正にはまだ時間がかかる可能性も。

これまでの仮想通貨市場をおさらい

仮想通貨 今後_BTCチャート

まずは、これまでの仮想通貨市場がどのように動いたのか、代表的な仮想通貨であるビットコインの価格推移をおさらいしてみましょう。

ビットコインは、2017年12月に1BTC=230万円台を記録したのをピークに下落に転じ、2018年は下落の一途をたどりました。

そのきっかけとなったのは、580億円相当の仮想通貨が盗まれた「コインチェック事件」です。

「コインチェック事件」によって仮想通貨に対する不信感が強まり、一気に投資熱が冷え込みました。

2018年に入り120万~70万円台で乱高下したビットコインは、12月下旬にピーク時の6分の1以下となる30万円台に突入するなど、まさに「仮想通貨バブル崩壊」の一年となりました。

仮想通貨のキーマンの予想は?

仮想通貨 今後_価格予想

仮想通貨に投資している個人投資家にとって、2018年は厳しい一年となりました。

一時期もてはやされた「億り人」などの言葉はすっかり聞かれなくなり、「仮想通貨はもう終わった」と感じている人も少なくないでしょう。

それでは、仮想通貨業界で大きな影響力を持つ人物は、仮想通貨が今後どのように動くと予想しているのでしょうか?

仮想通貨業界のキーマン3人による、今後の仮想通貨市場の予想を紹介します。

ジョン・マカフィー氏の予想

ジョン・マカフィー氏は、ウィルス対策ソフト「マカフィー」の創業者として有名ですが、近年は仮想通貨の熱心な信奉者として知られ、仮想通貨業界で最も影響力のある人物です。

そのマカフィー氏は2017年11月に、「ビットコイン価格は2020年までに100万ドル(約1億1000万円)まで上昇する」と発言しました。

マカフィー氏は当初、「2020年までに50万ドルを超える」と予想していましたが、予想以上の早さでビットコイン価格が上昇したことから、予想価格を100万ドルに上方修正しました。

マイク・ノボグラッツ氏の予想

マイク・ノボグラッツ氏は、米仮想通貨投資会社ギャラクシー・デジタルの創設者で、ビットコイン関連のスタートアップに投資した世界で初めての人物とされています。

ノボグラッツ氏は、「ビットコイン価格は2019年末までに2万ドルまで上昇する」と予測しています。

その理由として、2019年は機関投資家や金融機関が仮想通貨に対してさらに関心を持つようになり、仮想通貨市場が盛り上がっていくためだとしています。

ノボグラッツ氏は、自己資金で仮想通貨取引を始め、巨額の資産を築き上げた実績を持つ投資家です。

ビットコイン価格に対しては強気の予測を立てることが多く、2017年11月には「2018年末には余裕で4万ドルに達するだろう」と発言していました。

トーマス・リー氏の予想

トーマス・リー氏は、ファンドストラット・グローバル・アドバイザーズの共同創業者です。

強気の予想で知られているリー氏は、2018年12月に「ビットコインの公正な市場価格は1万3800ドル~1万4800ドル程度で、長期的には15万ドルの可能性もある」と述べています。

リー氏は、ビットコイン価格の今後の動きを予想する上で「200日移動平均線」が重要になり、200日移動平均線を下回っているうちは投資家の心理は弱気なままだと語っています。

一方で、「機関投資家が仮想通貨業界で大きく躍進し、2019年の早い段階で仮想通貨は転機を迎える」と予測しています。

仮想通貨にポジティブな材料

仮想通貨 今後_ビットコインETF

仮想通貨業界のキーマンは強気な予想が多いですが、すでに仮想通貨に投資している自分自身の願望を含んだ「ポジショントーク」である可能性は否めません。

そこでこの章では、ファンダメンタルズ面からポジティブな材料となりそうなニュースについて解説したいと思います。

「ビットコインETF」の上場

仮想通貨市場関係者が、「仮想通貨業界にとって一番の好材料になる」と期待していたのが「ビットコインETF(上場投資信託)の上場」です。

ビットコインが上場投資信託という枠組みに入ることによって、機関投資家が参入しやすくなり、仮想通貨市場の規模拡大につながると期待されています。

しかし、これまで10以上のビットコインETFがSEC(米証券取引委員会)に上場申請しましたが、いずれも却下されました。

「規制が未整備」「投資家の安全性が確保できない」というのが却下の理由です。

現在、VanEck・SolidX社が「現物が裏付けとなるETF」を申請中ですが、このETFに関しても承認期限が2019年2月27日まで延期されています。

仮想通貨に対する世間の目はまだまだ厳しいですが、市場は成熟に向かっており、専門家の多くは「承認は時間の問題」との見解を示しており、2019年上旬での上場が期待されます。

ビットコイン先物取引「Bakkt(バックト)」の開始

ビットコインETFと並んで期待されているのが、「Bakkt(バックト)」です。

「Bakkt(バックト)」とは、ニューヨーク証券取引所(NYSE)を傘下に持つインターコンチネンタル取引所(ICE)が設立した仮想通貨の新会社です。

Bakkt(バックト)ではビットコイン先物を上場させる計画ですが、既存のビットコイン先物取引と違い、取引に使うビットコインの現物をBakkt(バックト)で保管します。

実際に取引の裏付けとなるビットコインが使われるため、投資家保護を強く訴えるSECの要望に応えるサービスとなっています。

Bakkt(バックト)は、2018年12月にローンチされる予定でしたが、米商品先物取引委員会(CFTC)から承認を受けるまでの時間がかかっており、ローンチを2019年1月下旬に変更しています。

しかし、リスクを限りなく低くしたBakkt(バックト)のビットコイン先物が承認される可能性は高く、承認されれば仮想通貨の信頼性が格段に上がることは間違いありません。

ポイント
  • ビットコインETFの上場承認は時間の問題
  • Bakkt(バックト)でビットコイン先物が上場すれば、仮想通貨の信頼性が格段に上がる

仮想通貨にネガティブな材料

仮想通貨今後_ネガティブ

「ビットコインETF」や「Bakkt(バックト)」など、2019年の仮想通貨市場には明るい材料が目白押しですが、懸念点もあります。

この章では、仮想通貨の今後を占う上でネガティブな材料となる要素について詳しく解説します。

世界経済の減速懸念によるリスクオフ

株式市場と外為市場では、2018年末から続く世界経済の減速懸念により、リスクオフの動きとなっています。

1月3日の米株式市場では、アップルが業績予想を大幅に下方修正したことにより株価が急落、NYダウの下げ幅は前日終値比で一時670ドルを超えました。

また外為市場でも、円相場は急激な円高ドル安となり、一時1ドル=104円台後半をつける場面がありました。

仮想通貨と株式・為替の価格変動要因は、基本的には異なりますが、世界中でリスクオフの動きが広がれば、仮想通貨市場でも投資資金の縮小は避けられません。

2019年の税制緩和は望み薄

日本の税制では、仮想通貨の取引で得た利益は「総合分離課税」として計上されます。

総合分離課税は、給与による所得と合算されるため、最高税率は住民税と合わせて55%と、海外と比べてかなり高い税率になっています。

そのため、他の所得と合算せず、税率が一律20.315%の「申告分離課税」に改正すべきという意見が出ていました。

しかし、2018年12月14日に発表された税制改正大綱では、申告分離課税化などの税制に関して、その将来性も含めて一切盛り込まれていませんでした。

FX(為替証拠金取引)も、申告分離課税になるまで数年かかっていることから、仮想通貨も同じように税制変更まで長い年月が必要となるかもしれません。

ポイント
  • 日本では、仮想通貨は「総合分離課税」として計上される
  • 「申告分離課税」への改正にはまだ時間がかかる可能性も

仮想通貨今後のまとめ

仮想通貨 今後_まとめ

仮想通貨を取引している投資家にとって、2018年は厳しい一年となりました。

仮想通貨の暴落や、相次ぐハッキング事件によって仮想通貨に対する不信感が強まり、仮想通貨から手を引く人も増えています。

しかし、「ビットコインETF」「Bakkt(バックト)」が開始されれば、機関投資家の参入によって相場のトレンド転換が期待できます。

世界経済の減速懸念によるリスクオフの動きには注意が必要ですが、機関投資家の参入によって市場規模が拡大すれば、仮想通貨が復活する可能性が高くなります。

2017年のようなバブルは期待できませんが、今から少しづつ仕込めば、2倍増・3倍増も決して夢ではないでしょう!