2019年後半～2020年にかけてビットコインの価格は上昇する？
ビットコインの今後の動向はどうなる？
2017年の仮想通貨バブルがはじけた後、2018年はビットコインにとって厳しい1年となりました。
長らく続く下降トレンドでビットコインの価格は一時「1 BTC ＝ 30万円台」まで下落し、多くの方がビットコインの将来性に不安を感じることとなりました。
2019年4月には長い下降トレンドを脱して、一時「1 BTC ＝ 120万円」まで回復し、2019年10月27日現在は「1 BTC ＝ 100万円前後」で推移しています。
価格が安定してきたかのように見えますが、Googleによる量子コンピュータの実験結果の論文発表により一時80万円まで暴落したり、習近平国家主席がブロックチェーンに言及したことにより100万円まで回復したりと、直近でも様々なニュースによって暴騰・暴落を繰り返しています。
ビットコインに投資している方やこれから買おうと思っている方は、今後、ビットコインの価格はどうなるのか、まだまだ上昇していくのか心配されている方も多いと思います。
結論から言うと、「ビットコインは2020年に向けて徐々に伸びる。」と期待されています。
また、これから仮想通貨取引を始める方には、多くの投資判断材料がある、ビットコインから始めることがおすすめです。
日経ラジオパーソナリティーひろぴー
- 流動性が高く、スプレッドが狭い
- アルトコインは、ビットコインの価格に影響されやすく分析が複雑
- 投資判断の材料となる情報が、日本語でも多い
仮想通貨「ビットコイン」とはなに？｜ひろぴーが教える仮想通貨トレードはビットコインから始めた方が良い理由
今回はビットコインがどれだけ伸びるか、伸びる理由や将来的なビットコインの動向も含めてわかりやすく解説します。
この記事を読めばビットコインが伸びるかどうかを完全に理解できます！
目次 2020年以降、ビットコインは様々な要因により伸びていくことが予想されます。 ビットコインが高騰する3つの理由をさらに詳しくみていきましょう。 「規制」というと、国家などの中央管理者によるコントロールを嫌う仮想通貨原理主義の方々は嫌うかもしれませんが、現代の資本主義社会において仮想通貨が社会に浸透するためにはきっちりとした「規制」は必須です。 きちんとした法整備がなされないことには、莫大な資金力を持つ機関投資家が参入することができず、仮想通貨の市場規模がなかなか大きくなりません。 逆に言うと、株式市場や先物市場などと同じように、金融商品としてのきちんとしたルールが整備されることにより、機関投資家の参入が促され、先物やETF（上場投資信託）などのデリバティブ取引も活性化することになります。 長期的にビットコインの成長を考えるなら、「規制」が進むことは大きなメリットとなるのです。 いまはまだ市場規模がそれほど大きくないため、ちょっとしたことで価格が乱高下しますが、今後、ビットコインの市場規模が大きくなれば短期間での暴騰や暴落などの乱高下は減ってくるでしょう。 もちろん市場規模が大きくなるということはビットコインの価格が上昇していくということなので、成長しきってしまい価格が安定する前にビットコインを購入しておく必要があるのです。 成長の過程でビットコインはまだまだ暴落することはあるでしょう。 特にETFが承認され機関投資家が参入すると爆上がりすると煽っている記事も多々りますが、機関投資家は「売り」から投資をスタートさせることも可能です。 機関投資家のお金で一気に高騰などはなく、暴落もありえます。 ETFが承認されても暴落の可能性はまだありますので、根拠のない煽りに騙されないように気をつけましょう。 ビットコインの発行枚数上限は約2,100万枚です。 イーサリアムは上限なし、リップルは1,000億枚と、他の主要なアルトコインと比べてビットコインの発行上限枚数は少ないです。 この点で、埋蔵量に限りのある「金（ゴールド）」によく例えられます。 希少性があるため、ビットコインや金を欲しがる人が増えれば増えるほど、価格がどんどん上昇していくという理屈です。 現在、「金」の市場規模は約7.5兆ドル、「ビットコイン」の市場規模は約1760億ドル、「仮想通貨全体」で約2730億ドルです。 ビットコインが金の市場規模まで拡大するには約43倍程度の成長が必要となります。 つまり今後40倍以上も伸びる可能性がビットコインにはあると見ることもできるのです。 もちろん「金」ほどの信頼性がビットコインにはまだ無いなど様々な問題点も指摘されているので、予想通りにビットコインが伸びていくかどうかは未知数です。 規制が進むとこれまでのような極端な値動きを止めることが可能となります。 よって、極端な暴落や下落は減っていき、最終的に相場自体は安定していくと見られています。 現在、仮想通貨改め暗号資産も投資家が保護される「金融商品」とするための規制が進んでいます。 日本の金融庁をはじめとするアメリカのSECも規制作りにかなりの予算と労力を費やしています。 暗号資産に関するG20声明はこちらを参照してください。 ビットコインの規制が整い始めると、ビットコインが2100万枚しか発行されない、という希少性から「デジタルゴールド」という資産になる可能性があるとされています。 なぜなら、ビットコインがすでに全世界共通の法定通貨との交換インフラと法規制がある存在になりつつあるからです。 また、各国の中央銀行はCBDCと呼ばれるデジタル通貨を準備しています。 そして、国際送金のデジタル化はリップル社が中心になって進めています。 証券のデジタル化（セキュリティートークン）も進みそうな勢いです。 このようなデジタルな世界との親和性のある資産の一つとして「ビットコイン」は生き残りやすい環境が世界で整えられつつあるのが現状です。 「なぜビットコインがその対象になったのか？」 と疑問に思いますよね。 それは単純に「仮想通貨で一番最初に規制できないほどすでに普及してしまった。」ことが要因だと言われています。 その証拠にG20で声明が発表され、それぞれの国で法令を変えるほどの動きになっています。 ビットコインが今後も伸びていくためには、解決しなければならない課題がいくつかあります。 特に以下の3点はビットコインが解決しなければならない大きな課題です。 ビットコイン・仮想通貨は容易に国境を越えることができます。 それは国際送金などが早く、安くなるというメリットにもなりますが、マネーロンダリングや課税逃れなどの犯罪にも利用しやすくなるという負の側面もあります。 この問題には各国政府が協力して規制作りに取り組む必要があります。 2019年に開催されたG20サミットではこの問題についても話し合われ、金融活動作業部会（FATF）が発表したマネーロンダリングに対するガイドラインに沿って、規制作りの体制を構築していくことで一致しています。 ビットコインのマイニングではコンピューターの処理能力が大きく左右するため、資本力のある一部のマイニングファームの影響力が大きくなりすぎる問題があります。 またクジラと呼ばれる一部の大量保有者は価格を左右するほどの影響力を持っているため、これらの人々の発言力も大きくなりがちです。 ビットコインは本来、巨大の中央権利者がおらず、民主的であることを特徴としていたはずですが、資本主義社会の中で思わぬ権力者が生まれてしまっているわけです。 この問題に対しては今のところ有効な手立てはないのが現状です。 「スケーラビリティ問題」はビットコインが直面している課題でも早々に解決しなければならないものです。 ビットコインは処理スピードが遅く、大量の決済・送金処理が集中してしまうと、処理が遅延し、手数料が高騰してしまいます。 2017年の仮想通貨バブルで多くの人がビットコイン取引を始めたときには、送金するだけで数日かかるようなこともあり、ビットコインの実用性が疑問視されることとなりました。 「スケーラビリティ問題」を解決するために、「ライトニングネットワーク」「ブロックサイズの拡張」など、様々な方法が話し合われていますが、いまだ根本的な解決には至っていません。 ビットコインは2008年に誕生し、市場に発行されてからも暴落と高騰を繰り返してきています。 過去のビットコインの歴史を知ることで、今後のビットコインの伸びを予想することができるようになります。 ビットコインの過去を振り返ってみましょう！ 当時、世界最大とも言われたビットコイン取引所でもあるマウントゴックスがハッキングされ100億円以上が盗まれてしまいました。 その後、2015年にBitstamp、2017年にコインチェック、2018年にZaif、2019年にビットポイントとハッキングは続きます。 ハードウォレットで保管すれば大丈夫、とは言われていますが、ほとんどの方はしていないようですので、ハッキングは今後も繰り返し起きるとされています。 ですが、90%も暴落したのはマウントゴックスのハッキング事件時だけです。 それ以降は40～50%の暴落が繰り返されています。 当時、財政危機に瀕していたギリシャをEUが救済するため、地中海の島国「キプロス」の預金に課税しようとしたことに端を発する経済危機です。 キプロス国民にしてみれば、なぜギリシャを救うために自分たちの預金から税金を取られなければならないのか？と不満が噴出し、多くの国民が銀行へ殺到しました。 キプロスの銀行でも多くの不良債権が発生し、資金ショートの危険に陥りました。 そのため銀行が2週間ほど閉鎖され預金封鎖が実施されました。 このとき、国同士の勝手な都合に左右される法定通貨への信頼性が低下し、国家に左右されないビットコインへの期待が高まりました。 自国通貨に信用のおけない国を中心として無国籍通貨であるビットコインに注目が集まり価格が高騰しました。 2016年の夏は半減期で、ビットコインの価格が高騰しました。 半減期とは、4年毎にマイニング報酬でもらえるビットコイン量が半減するタイミングのことです。 次回の半減期のタイミングは2020年です。 それまでに高騰・下落を繰り返す可能性は十分あります。 中国は安い電気代によりビットコインの一大マイニング産地として、市場に大きな影響力を持っていました。 また2013年頃までのビットコインの取引の9割は人民元建てで行われており、ビットコイン取引のシェアのほとんどは中国が握っていました。 しかし2013年12月に中国ではビットコインの取引が禁止されました。 これにより中国国内の多くの取引所は取引を一時停止、中国国外に拠点を移すなど大混乱に陥り、ビットコインの価格も暴落しました。 さらに2019年4月には中国政府がマイニングも禁止する方針を打ち出しており、中国の動向は常に注視しておく必要があります。 2017年3月にハードフォーク関連の騒動でビットコインは暴落しました。 日本人は世界で一番ギャンブルが好きと言われているのはご存知でしょうか？ ギャンブル好きな日本人を中心に韓国やアメリカなどでは2017年末までに新規参入者による投機熱で一度高騰しました。 しかし、2018年11月にもビットコインキャッシュのハードフォーク騒動もあり、再度暴落。 ハードフォークによる下落は今後も継続すると言われていますが、これを繰り返すと2100万枚という制限に意味がなくなり、信頼も落ちてしまいます。 これは今後のビットコインのリスクの1つだとされています。 ハードフォークとは、仮想通貨のアップデートという意味です。 ハードフォークが行われることを「仮想通貨が分岐する、分裂する」と表現する人もいます。 2017年末には最高値を記録したビットコインですが、2018年に入ると暴落しました。 これはアメリカの利上げなどで株式の暴落に引くづられた強制ロスカットやリスク回避などが重なったのが原因ではないか、と推測されています。 2018年に入ると、ビットコインをはじめとする仮想通貨市場は日経新聞の記事になり多くの人が注目するようになりました。 そのため、金融市場におけるリスクオン・オフとビットコインの価格が連動するようになりました。 この状況は今後も続く傾向があるため、金融ショック等があればビットコインをはじめとする仮想通貨市場全体も連動し、暴落する可能性が高まったと考えている人も多いようです。 リスクオン：投資家がリスクを恐れず、株式や新興国通貨などハイリターンを狙った取引が活発に行われる状態 リスクオフ：投資家がリスクを恐れて、国債や日本円、米ドルなど比較的安全とされている商品への消極的な投資に走ること 大企業は優秀な人材が、資金力、技術、知識などの豊富なリソースを用いて、様々な新規事業の研究を行っています。 そのような大企業が仮想通貨に多く参入してきており、これは仮想通貨業界が今後も大きく伸びていくと大企業が考えているということになります。 世界を代表する大企業「GAFA（Google、Amazon、Facebook、Apple）」も仮想通貨に注目しています。 特にGoogleとFacebookは自社で仮想通貨・ブロックチェーンの開発や、仮想通貨関連会社に出資するなど力を入れています。 Googleは国際送金分野に革命を起こると期待されているリップル社に2014年から出資しており、自社でもブロックチェーンの研究・開発を行っています。 またFacebookは独自の仮想通貨Libra（リブラ）を発行予定です。 リブラはVISAやマスター、PayPalなど決済事業者大手も提携しており、世界各国の政府はその影響力の大きさを懸念しているくらいです。 今後、様々な大企業でもビットコインを始めとする仮想通貨による決済が採用されていく動きとなっています。 たとえば、ホールフーズ・マーケット、バスキン・ロビンス（サーティワンアイスクリーム）、スターバックスなどアメリカの大手企業も仮想通貨決済の採用を発表しています。 これらの有名な大企業が率先して仮想通貨決済を開始することで、今後、どんどん実社会でのビットコイン・仮想通貨の利用・普及は進んでいくとみられています。 ヤフー・ソフトバンク系列の「TAOTAO（タオタオ）」、IIJ、伊藤忠商事、KDDIなど名だたる大手企業が出資した「ディーカレット」、言わずとしれた楽天が始めた「楽天ウォレット」など、国内でも2019年は大手企業の仮想通貨取引所参入が目立った年でした。 2019年9月にはチャットアプリのLINEが仮想通貨取引所サービス「BITMAX」を開始しています。 この1年だけで多くの大企業が仮想通貨業界に新規参入しており、ビットコイン・仮想通貨の伸びに期待していることが分かりますね。 経営者やアナリスト、トレーダーなど多くの著名人もビットコインは今後も伸びていくと予想しています。 主な著名人の予測を紹介しておきましょう。 ウィンクルボス兄弟はFacebookのアイデアを生み出したのは自分達であるとして、マーク・ザッカーバーグ氏を訴え裁判に勝ち、その賠償金をもってビットコインを購入したことで億万長者になりました。 ビットコインは今後も大きく伸びていくと公言しており、いずれは「金」の市場規模を超えると発言しています。 ジョン・マカフィー氏は、有名ウイルス対策ソフト「McAfee（マカフィー）」の創業者であり、ビットコインに好意的な立場を取っている著名人の一人です。 氏の予測は非常に大胆で、「2020年までにビットコインは1億円を超える！」と発言しており、「もし予想が外れれば自分のアソコを食べる。」とまで言っています。 さすがにそこまで言ってしまうとネタ感が出てしまいますが、氏がそれほどビットコインの将来性に大きな期待を寄せているのは間違いなさそうです。 アメリカのリサーチ会社「ファンドストラット・グローバル・アドバイザーズ」の創業者であるトム・リー氏は「ビットコインは2020年3月までに1,000万円になる。」と公言しました。 この発言をしたのは2019年4月ですので、1年ほどで10倍以上高騰すると予想したわけです。 さすがに1,000万円は厳しい気もしますが、2020年には多くの著名人がこれまでの最高値を更新するのではないか？と予想してます。 2019年9月にビットコインのハッシュレートが最高値を更新しています。 ハッシュレートは上昇を続けており、2017年12月にビットコインが最高値を記録した時と比較しても700%増となっています。 ハッシュレートとビットコインの価格は正の相関関係にあるとされており、ハッシュレートが上昇を続けていることにより、ビットコインの価格も今後どんどん上昇していくとみられています。 ハッシュレート（Hash Rate）は、ビットコインのマイニング（採掘）速度を示した数値です。マイニングをするコンピュータの計算力などを示す数値として使われていますが、ビットコインの価格を予想する指標としても利用されることもあります。 いったいビットコインの時価総額や価格はこれからどれくらいまで伸びるのでしょうか？ ビットコインが一時30万円まで低迷しているとき、いまのように100万円台まで回復すると確信していた人はどれだけいたでしょうか？ あのときに100万円分ビットコインを買っていれば、いまは軽く3倍の300万円です。 2017年の仮想通貨バブルを逃して「あのとき買っていれば…。」と悔やんでいた方も、2017年のほど爆上がりではないにしろ、2018年にも十分チャンスはあったわけですね。 さて、ではビットコインが最高値の約230万円を更新する可能性はあるでしょうか？ いまの100万円台からだと約2倍です。 ビットコインの伸びしろを考えると、十分、可能性はあると言えるでしょう。 長期的に見たビットコインのターゲットプライスはいったいいくらくらいでしょうか？ もし本当にビットコインの市場規模が金（ゴールド）と同じくらいになるとしたら、いまの約40倍ということで「1 BTC ＝ 4,000万円」あたりがターゲットプライスとなります。 さすがに「1 BTC ＝ 4,000万円はあり得ない！」と思うでしょうか？ でも考えてみてください。 ビットコインが誕生した2009年頃の価格は「1 BTC ＝ 0.07円」です。 それから10年で約1,500万倍にも伸びていることになります。 ビットコインはまだ社会にあまねく浸透しきったと言える状況ではないため、これから40倍くらい程度なら伸びるような気がしませんか？ もちろんそのためにはビットコインに金と同じくくらいの信頼性がなければいけません。 現状だとまだそこまで言えるほどではないので、今後のビットコインの成長に期待ですね。 今後もどんどん伸びると予想されるビットコインはいまのうちに購入しておきましょう。 ビットコインの購入におすすめの仮想通貨取引所TOP3を紹介します。 どこでビットコインを買えばいいのか迷ってしまう方はこちらで紹介している取引所で購入しておけば安心です。 いま一番人気のある取引所がコインチェックです。 初心者でも簡単に仮想通貨を売買できる使いやすいアプリも完備されていて、誰でも簡単にビットコインを購入できます。 東証一部上場のマネックスグループの元で、セキュリティ対策にはもっとも力を入れているので、国内の取引所の中でもっともセキュリティがしっかりしている取引所と言っても過言ではありません。 日本円の入出金手数料がちょっと高いのがネックですが、取り扱い通貨も多く初めて使うにはおすすめの取引所です。 >>>CoinCheck（コインチェック）公式サイトはこちら 出典：coin.z.com 東証一部上場のGMOグループが運営している仮想通貨取引所です。 取引所・販売所・仮想通貨FXと多彩なサービスを展開しており、用途に応じて様々な使い方ができるのが特徴です。 入出金手数料や取引手数料も無料なので、取引コストを気にせずに取引できるのも嬉しいポイントです。 使いやすいアプリもあるので、スマホでの売買も簡単にできます。 DMM証券など長年、ネット証券を運営しているDMMグループが運営しています。 販売所とレバレッジ取引に特化しており、どちらかというと現物取引よりはレバレッジをかけてFX取引をしたい方におすすめの取引所です。 取引できる通貨ペアも日本円建てだけでなく、ビットコイン建ての通貨ペアもあり、多彩なトレードが楽しめます。 取引ツールに若干クセがあり、慣れるまでは少し使いづらい点に注意です。
この記事を書いた人
2020年ビットコインは伸びる！
今後、規制が整うためビットコインは伸びる！
ビットコインの発行枚数上限の少なさがビットコインの伸びに関係する
ビットコインは今後も金融商品になる
ビットコインが今後も伸びるための課題
マネーロンダリングや課税逃れなどの対策
巨大なマイニングファームやクジラと呼ばれる一部の大量保有者が影響が強くなりすぎる問題
大量のに使われると送金や決済の処理が大きく遅延し、手数料も高騰する「スケーラビリティ問題」
ビットコインの過去の動きから今後を予想しよう！
2011年「マウントゴックス」のハッキングによる暴落
2013年「キプロスショック」による高騰
2016年「夏の半減期」で高騰！
2013~2016年「中国の規制要因で暴落」
2017年〜2018年「ハードフォーク騒動」で暴落
2018年以降は世界株安に伴い暴落中
大手企業もビットコインや仮想通貨の伸びに注目？！
GAFAの動向
大手企業の仮想通貨決済受け入れ
大手企業の取引所参入
著名人もビットコインが伸びることを予測？！
ウィンクルボス兄弟
ジョン・マカフィー氏
トム・リー氏
ビットコインの時価総額や価格はどこまで伸びるのか？
ビットコインのハッシュレートについて | GMOコインビットコイン最高値更新の可能性？！
ビットコインのターゲットプライスは？
ビットコインの購入におすすめの取引所
第1位：Coincheck（コインチェック）
第2位：GMOコイン
第3位：DMM Bitcoin（DMMビットコイン）
ビットコインの購入方法
初めてビットコインを買うという方向けに、オススメ取引所第一位のコインチェックでビットコインを買う手順を実際の画像付きで分かりやすく解説します。
コインチェックは非常に使い方が簡単なので、説明を見なくても感覚的に購入できると思いますが、初めての方はこちらの解説で確認しながら買った方が安心です。
コインチェックの口座開設や日本円の入金は済んでいるものとして進めます。
もし口座開設や入金がまだの方は下記の記事を参考にしてください。
コインチェック(Coincheck)の登録と口座開設の仕方をやさしく解説！｜入金・出金方法と使い方とはコインチェックのスマホアプリでのビットコイン購入手順
- STEP.1販売所を開く
コインチェックのアプリを立ち上げ、下部のメニューから「販売所」をタップします。
購入する通貨はビットコインなので、「BTC」をタップします。
- STEP.2購入画面を開く
- STEP.3金額を入力
購入したい金額を日本円で入力します。
500円と入力すれば現在の相場で500円分のビットコインを自動的に計算してくれます。
入力できれば「JPYでBTCを購入」ボタンをタップします。
- STEP.4購入完了
確認のダイアログが表示されます。
内容を確認して「購入」をタップします。
一度、購入するとキャンセルはできませんのでしっかりと確認しましょう。
2019年ビットコインは伸びる！ビットコインの価格が高騰する3つの理由のまとめ
2019年には少し回復したビットコイン相場ですが、2020年はさらに大きな飛躍の年になるといいですね！
「スケーラビリティ問題」「巨大な資本力のあるマイナーの影響力の問題」「マネーロンダリングなどの犯罪対策」など、ビットコインが直面している課題は大きいです。
これらの課題にどう対処していくかが今後、ビットコインが一回りも二回りも大きく成長するためのポイントとなりそうですね。
とはいえ、ここまで大きく成長したビットコインの価値がゼロになってしまうということはもはや考えられません。
政府としても大きな税収の源なので、適度に放任しつつ、適度に規制しつつ、ビットコインをはじめとする仮想通貨市場の成長を助けて欲しいと思います。
また、法定通貨の相場が不安定な国にとっては、「自国のリスクオフに対する有効な手段として、仮想通貨がセーフティネットのような役割も果たす。」と期待されています。
誤った情報や信用できない情報は鵜呑みにせず、正しい情報を見極める力をつけながらビットコインの投資を楽しみましょう！
