イラン空爆後、安全資産であるビットコインが4％上昇？

イランの混乱は、ビットコイン価格の急騰を引き起こしてます。

先日のイランにおける米国の空爆により、ビットコインの価格は金、原油と同じく4％上昇しました。 イランでさらに紛争が起こった場合、BTCの価格はさらに上がり、安全資産としての役割が認識される可能性があります。

米国防総省は、1/2(木)の遅くに空爆を発表したプレスリリースを提供し、米国の指定外国テロ組織であるイスラム革命防衛隊のリーダーであるガーセム・ソレイマーニーを殺害しました。 空爆の直後に、従来の安全資産と見られていた金、原油の価格が上昇し、それに対して金、原油以外の従来の市場は打撃を受けました。

ただし、価格が上昇したのは金、原油だけではありません。 プレスリリースから2時間以内に、ビットコインは6,945ドルから7,230ドルまで4.1％上昇しました。

価格の急騰は顕著であり、ビットコインはプレスリリース時には7,300ドル以上で取引されています。 市場からの反応は、ビットコインが安全資産、つまり世界情勢が不安定な時に買われる投資対象として機能することが再確認されたのかもしれません。 一方、S＆P 500は開場時に0.98％低下し、この記事の執筆時点では依然として0.51％低下しています。

ただし、ビットコインが安全資産であるという考えには、まだ懐疑的な人もいます。 経済学者でありビットコインの人気コメンテーターであるアレックス・クルーガーは、ニュースとビットコイン価格の急騰の関係を「まったくバカげたこと」と言いました。他の安全資産である金、原油の価格は、国防総省がニュースを発表する前に十分に反応していたからです。

とはいえ、市場への反応時間の違いは、ビットコインを取引する企業と、金、原油を取引する企業の洗練度の違いに起因する可能性があります。 コモディティや株式には、その周辺に効率的な市場があります。そこでは、企業は最先端のツールを使用して、最速かつ最高品質の情報を取得します。 それに対して、ビットコインを取引する企業が利用できるリソースは、比較すると見劣りします。

定量分析を用いる証券アナリストのティム・アイルランドは、仮想通貨に関わる説明会で、次のように述べています。

これらの資産に見られる値動きは偽りではないと考えるのが合理的だと思います。 これらに市場は、ニュースが伝わったあと数時間で、大きく急騰急落したり、ニュースに連動した値動きをします。 ビットコインと金、原油の値動きがぴったり一致しないのは、金、原油はどちらもBTCよりもはるかに大きな市場であり、機関投資家も多く存在するという市場構成の違いによって説明される可能性があります。

BTCが時価総額1兆ドルの資産クラスに成長するまで、議論が解決することはまずありません。

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この記事の監修者 808おじさん(@808ojisan)

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