ゼロはじ(ゼロからはじめるビットコイン）とは
ゼロはじ(ゼロからはじめるビットコイン）は仮想通貨・ビットコインで悩む方のための、仮想通貨メディアです。
ゼロはじ編集部の思い
ゼロはじ編集部は、世の中に仮想通貨をはじめブロックチェーン技術への理解がもっと浸透すれば、さらによりスマートな社会を実現できると信じております。
そんな社会を実現するため、仮想通貨に興味があるすべての人の、
「新しい通貨を試してみたい！」
「興味はあるけど、資産がなくなりそうでこわい…」
という疑問に対して、
どこよりもわかりやすい説明・記事を提供することで、スマート化された社会の実現に貢献していきたいという考えのもと執筆しております。
どのように記事を編集しているか
ゼロはじでは200名以上の応募の中から選ばれた、分かりやすくかんたんな言葉で解説するのが得意で、仮想通貨が大好きな12名のライターが執筆しています。
そして全ての記事を、ブロックチェーンエンジニア・仮想通貨投資家・弁護士・税理士などの専門家が監修・編集をしてから公開しています。
分かりやすくとは言っても、正しくなかったり、古い情報では意味がありません。
即時性のある情報をお届けするために
ゼロはじでは、初心者の方にわかりやすい記事をお届けするだけでなく、即時性の高い記事を読者のみなさまへご提供するための活動も行なっております。
メディア「ゼロはじ」を運営する株式会社Kcaboは、投資情報を提供し、仮想通貨交換所「フィスコ仮想通貨取引所」も運営する、株式会社フィスコ（JASDAQ上場、証券コード「3807」、本社:東京都港区）と投資情報提供契約を結んでおり、株式会社フィスコの持つ投資アナリストが提供する即時性の高い仮想通貨ニュースも掲載しております。
仮想通貨初心者の方だけでなく、投資経験のある方にもお役立て頂けるメディアを目指しております。
読者のみなさまから、信頼されるメディアになるために
私たちは、Webメディアとは、わかりやすく、また早いだけでは意味がないと考えています。
Webメディアとは、より正確な情報をお伝えすることにこそ、意味があると考えております。
より正確な情報をお伝えするために、私たちは金融庁に認可された(※1)仮想通貨取引所の社長さんや、有識者の方へ、ゼロはじスタッフからインタビューする活動も行なっており、より正確に。そして正しい情報を伝えていけるよう、心がけております。
インタビューの事例
ゼロはじのインタビューにご協力頂いた方々の事例
日本最大級の仮想通貨メディア「ゼロはじ」では、独自で特集を組み、業界の最先端を行く有識者の方々にインタビューを行なっております。ここでは「ゼロはじ」のインタビューに応じて頂いた方々の事例をご紹介していきます。
ビットポイントジャパン 代表取締役社長 小田 玄紀さん
「BITPoint(ビットポイント)って正直どうなんですか？」小田社長に聞いてみたDMM bitcoin 代表取締役社長 田口 仁さん
DMM Bitcoin(DMMビットコイン)って正直どうなの？田口社長に聞いてみたフィスコ仮想通貨取引所 代表取締役 越智 直樹さん
フィスコ仮想通貨取引所って実際どうなの？越智社長と中川COOに特徴と評判について聞いてみた株式会社Aerial Partners 代表取締役 沼澤 健人さん
投資家サポート実績1位Guardian沼澤代表に聞く「仮想通貨の税金 どうすれば？」株式会社みんなのビットコイン 代表取締役社長 伊藤 誠規さん
【仮想通貨取引所】みんなのビットコインの伊藤誠規社長「ジャパンクオリティを世界マーケットへ」ゼロはじ編集部がこだわる３つのポイント
ゼロはじでは以下の３つのポイント
- プロ意識をもったライター・編集部によって
- 常に正しくて鮮度の良い情報を
- 読者のニーズに合わせた形で
にこだわって記事を提供してまいります。
ゼロはじの約束
ゼロはじでは、以下の５つを読者のあなたへお約束します。
- 仮想通貨の初心者・中級者の方の疑問や悩みを深く理解して、分かりやすい形で情報を提供します。
- 記事に合わせた必要な専門家が監修・編集を行うことで、常に正しくて新しい情報を提供します。
- 過度に不安を煽ったり、特定の商材を助長することなく、公平な立場からメディア企業としてあるべき運営をします。
- あらゆる立場や状況の人にとって有益な情報を提供します。
- 記事の改善に努め、常に仮想通貨の初心者・中級者の味方であり続けます。
ですので、取引の特徴、仕組及びリスクについて、十分なご理解を頂いたうえで、自己の責任とご判断によりお取引頂くようお願いいたします。
また、仮想通貨交換所の中には、レバレッジを利かせることが可能な証拠金取引サービスの提供を行なっているケースがございます。
証拠金取引は少額の資金で、その差し入れた証拠金を上回る取引を行うことができる一方、大きな損失が発生し、また、その損失額は差入れた証拠金を上回るおそれがあります。
詳しくはサービス提供会社の約款、説明書などをご覧ください。
